地震対策の「耐震」について解説｜地震対策のプロとしての役割
地震に対する対策は、様々なものがあります。
その中でも住宅に施す対策は、一長一短にできるものではありません。
そのために日頃からの備えが、必要となります。
昨今では、主に「耐震」「制震」「免震」の3種類に分けることができます。
弊社トキワシステムは、「制震ダンパーを設置し、地震から住宅を守る」お手伝いをしている会社です。
このコラムでは、住宅に対する地震対策の必要性や地震に対する情報を、分かりやすくお伝えすることを目的としています。
今回は地震対策の中でも、制振ではなく「耐震」にクローズアップしてみましょう。
耐震にはどのような特徴があるのか。
制震ダンパーとの相性はどうなのかなど、これから家づくりを考えている人にはもちろん、家づくりをアドバイスする方であれば「お客様の目線に立ったアドバイス」をするために知っておきたい情報 を集めました 。
目次
地震対策とは
いつ起こるか、どこに起こるか分からない、地震災害。
そのため万が一に備え、準備しておく必要性があります。
地震対策としては、
- 家族の命と財産守るために施す「住宅対策」
- 家族の命を守り、その後の生活をサポートする「避難準備対策」
- 住宅内の被害を最小限に防ぐ「家具などの固定」
など様々な種類があります。
どの対策でも必要なことは、どんな被害が考えられるか想定し、それに対して対策することが必要です。
地震対策は1日でできることから、費用や期間が必要なものなど様々です。
「できることから始める」「できることを継続する」ことが、地震の被害を最小限に抑えてくれるのです。
地震対策のひとつ「耐震」
地震対策と一言で言っても、「耐震」「制震」「免震」と様々な方法があります。
その対策ごとに持ち合わせている特徴も大きく変化します。
今回は「耐震」を詳しく解説していきましょう。
「耐震」とは
「耐震」とは、建物そのものの強度を向上させることで破壊や損傷を防ぐ技術を指しています。
地震などの大きな揺れが来ても「建物が倒壊しない」よう、筋交いなどの入った耐力壁で対抗します。
木造住宅では、使用する部材の強度や数量を増やし建物を固めることで耐震性を高めます。
現在では、日本の住宅の多くで採用されている工法となります。
建物を固めることで地震の力は建物に伝わりやすくなり、揺れに耐えられる住宅になるのです。
どう地震の揺れに耐えられる住宅を建築できるのかが、ポイントとなります。
揺れに耐えられる住宅にするために「耐震基準」
強い住宅にするための評価基準のひとつに、「耐震基準」があります。
過去に大きな地震を体験してきた日本では、何度も基準が変更されています。
現在建てられている住宅では、
- 1981年5月以前に建築された「旧耐震基準」の建物
- 1981年6月～2000年5月の間に建築された「新耐震基準」の建物
- 2000年6月～に該当する「現行耐震基準」の建物
に分けることができます。
建築された年数に準じて建物には、地震に耐える強さを表す「耐震等級」も設定されています。
耐震等級は3段階に分かれており、1番強いとされているのが「耐震等級3」になります。
「現行耐震基準」で建築されている建物では、「耐震等級1（震度6強～7クラスの地震がきても建物が倒壊、大破しない程度の強さ）」が備わっています。
耐震対策では、現在の耐震等級1を2や3など、建物が壊れにくい建物へと対策を施すのです。
日本の木造建築の落とし穴「構造計算をしない建物がある」
日本最も多い住宅は、二階建て住宅です。
しかし二階建て住宅では、｢四号建築物」や「四号建物」と呼ばれる木造住宅があります。
その住宅では、「ある一定の条件をクリアしていれば構造計算を省略してもいい」という建物が存在しています。
そのため2016年に発生した熊本地震では、これまで比較的安全だとされてきた2000年以降の「新耐震基準」の建物にも多くに被害が発生し、特に「長期優良住宅」に認定されていた建物が倒壊してしまうという現実に直面しました。
確かに震度7という大きな地震が2度発生したことを考慮したとしても、「倒壊にまで至るとは･･･」と住宅業界にも大きな衝撃が走りました。
「住宅の倒壊」と「住宅の損壊」の大きな分かれ目となったのが、「構造計算の有無」と言われています。
構造計算とは、「住宅の持つ強さを確認する」方法です。
今までであれば、大工さんの勘や建築の経験に基づき建てられていました。
それを科学的に家の強さを確認し、強さを実証するのです。
もし多くの住宅で構造計算が実施されていれば、被害を最小限に抑えることもできたかもしれません。
住宅の倒壊は、多くの尊い命を失う原因につながります。
建物が倒壊しなければ、助けられた命もあったかも知れません。
建物が損壊で済めば、ケガをするという被害でおさまったかもしれません。
建物の倒壊は、「多くの人が一瞬にして命を失う」ということを意味しているのです。
制震ダンパーとの相性は？
実際に耐震施工をすれば、絶対に住宅を守りきれるとは言いきれません。
それは地震のタイプや揺れの大きさなどによっても、住宅にあたえる被害は大きく変化するためです。
トキワシステムでは、揺れに強い建物である「耐震工法」＋「制震ダンパー αダンパーExⅡ」を合わせる対策をおすすめしています。
筋交いや構造用合板などの耐震工法に「αダンパーExⅡ」をプラスすることで、地震による建物の変位を約半分にし、損傷を抑えることができます。
在来工法、2×4、伝統工法など木造建築物に設置ができ、小型なのに高性能を持ち合わせているため「狭小間口3階建ての住宅にも対応が可能」です。
（2階建ての場合は1階、3階建ての場合は1・2階の設置となります）
耐震工法と制震ダンパーの組み合わせだと
下の図のように、地震対策の方法によっても「倒壊」「大破」「中破」「小破」「無被害」と大きな差が出ます。
上の表が見えづらい方は、こちらをクリック ＞＞ 地震による被害状況と損害額の試算
耐震施工だけでは不安が残る地震対策も、制振ダンパーを取り入れることで被害を最小限に食い止めることができるのです。
設置したお客様からも、「設置した後、大きな地震が発生しましたが、外壁の塗り壁にもヒビもなく、性能面でも信頼度が高まりました。」など「ダンパーを入れているから大丈夫」という安心感が心強いという感想をいただいております。
地震に負けない住宅という精神面の安定は、大きな味方となります。
制震ダンパー「αダンパーExⅡ」は、新築住宅はもちろん、既存の住宅にも設置できる地震対策です。
これから家づくりを考えている方も、家づくりをアドバイスしている工務店の方も、ぜひ一度制震ダンパーを検討してみませんか。
大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―
地震大国と呼ばれる日本では、
繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。
制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。
「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。
繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。
13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。
家族の生命と財産を守る住宅を目指して！「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。
耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。
ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。
監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
