水害住宅に新しい技術が　地震対策の面から考えてみよう

自然災害の多い日本では、様々な災害に対応する家づくりも盛んです。

地震・台風・水害などに対する対策は、日々研究され、家づくりに活かされています。

そして近年は自然災害の規模も威力も拡大し、被害が大きくなってきています。

特に水害では、2019年10月に発生した台風19号の影響で、河川氾濫や土砂災害などが相次ぎ、九州地方から東北地方にかけて被害が拡大しました。

その教訓を活かし、「水害に適した住宅となる」新しい技術も開発され始めています。

災害に強い住宅にするには、トータルバランスの整った家づくりが重要です。

今回は「水害に強い家を、地震に強い家に変化させる可能性」について、考えてみましょう。

様々な視点、いろいろな工夫を取り入れることで、住宅の可能性はどんどん広がります。

災害へ新しいチャレンジ　水に浮く家

今まで水害を防止する方法として、

• 治水工事による対策（ハード対策）

• ハザードマップのような工事に頼らない対策（ソフト対策）

をメインに考えられてきました。

改修前より川幅を広げる、川底を掘下げる、堤防を築くなどのハード対策は、大がかりの工事となるため、費用かかり期間も長く必要です。

もちろん地域全体での対策も、続けていくことは必要です。

近頃では水害被害から住宅を守る「新しいチャレンジ」に取り組んでいる企業もあるのです。

水に浮く　水害・洪水に耐えられる家づくり

住宅への浸水を防ぐためには、水密性（すいみつせい）が高いことが必要です。

水密性とは、水の圧力が加わった環境下において、密閉した液体が外部に洩れないこと。

また内部に液体が流入しない性質を表します。

住宅に関係の深い、 建具や屋根などに水密性の高さは要求されます。

今話題になっている「水に浮く家」は、住宅の水密性を高め、住宅に対して影響をあたえるレベルを超えた場合、係留されている船のように水に浮き出す住宅です。

洪水などの水に流されないように作る考え方から、水を家ごとかわす考え方です。

敷地の四隅にはポールを設置されており、強い流れになっても住宅が流されないようポールから出ているワイヤーで支えてくれます。

水害や地震などの災害の後、住宅は倒壊しなくても家の中がめちゃくちゃでは、復旧にかかる費用も時間もかかります。

災害に対する対策の中には、住宅自体を守ること。

その上に、災害の後日常生活に1日も早く戻れることが大切なのです。

オランダでも水の上に家がある

日本でも水に浮く住宅など、新しい技術開発が進んでいますが、世界ではどうなのでしょうか。

今回は、水害の多い国「オランダ」にクローズアップしてみましょう。

オランダは国土の４分の１が海抜以下の低地であるため、昔から高潮や洪水に悩まされてきた国です。

日本と同じように様々な対策が施され、水車や堤防などを活用し水害から国土を守ってきました。

そして近年では、地盤沈下や地球温暖化で集中豪雨など、日本と同じように自然災害の脅威が年々大きくなってきています。

オランダにもあった　浮かぶ家

オランダの国土面積は、日本の九州と同等程度しかなく第二次世界大戦後の住宅不足を解消するため、ボートが居住地として認められました。

そのハウスボートは今現在でも住宅として、活躍しています。

現在では、運河の上に、フローティング・ハウス、フローティング・ヴィラなどの住宅の幅も広がっています。

長い間の経験や知識から、耐久性や断熱性に優れ、高い質の居住空間が可能となり、二層、三層構造も可能なのです。

地域に合わせた対策を施すことが大切です

国により、住む地域により、発生する災害の種類も回数も大きな違いが出ます。

環境省　自然環境局生物多様性センターの資料では、自然災害の発生の割合がグラフで発表されています。

出典： 世界からみた日本の自然災害 ｜環境省自然環境局生物多様性センター

台風などの気象災害は全体の中での9％となっていますが、地震や津波などの発生件数は16％と約2倍となっています。

日本の場合危険度だけで言えば、水害よりも地震被害の可能性の方が高いのかも知れません。

これからの可能性と制震ダンパー

日本で行われている地震対策は、大きく分けて3種類に分かれます。

それは「耐震」「免震」「制震」です。

それぞれに住宅を地震に強い対策を施すことで、家族の命や財産を守っています。

では今回ご紹介した「水に浮く家」のように、地面から住宅が離れてしまった場合、今の地震対策はどう機能するのかを考えてみましょう。

耐震の場合

耐震住宅の場合、建物そのものの強度を向上させることで破壊や損傷を防ぐ技術を施します。

主に建物が倒壊しないよう、筋交いなどの入った耐力壁などを住宅に取り入れます。

使用する部材の強度や数量を増やし建物を固めることで、耐震性を高めます。

建物の一番下部にくるのが基礎となり、「耐震性にとっては非常に重要な部分」となります。

そういった部分からも、耐力壁などの作用を建物が基礎から離れてしまうことで、活かしきれるのかという不安が残ります。

免震の場合

免震住宅の場合、地盤と建物の間に免震装置を入れ、地盤と建物を切り離して絶縁することにより、地震のエネルギーを直接建物に伝わらないようにする技術を施します。

免震構造の命は、地盤と建物の間にアイソレータ（振動・騒音の絶音装置）やダンパーを設置することとも言えます。

地震には効果の高い対策ではありますが、地盤と建物が離れるため、台風や津波といった災害には元から強いとは言えない構造です。

そのため建物が基礎から離れてしまうこと自体が、難しいと思われます。

制震の場合

制震住宅とは、地震のエネルギーを制震(制振)装置により地震の揺れを抑制する技術を施します。

地震の揺れにより建物が変形した場合でも、制震装置も一緒に変形することで地震のエネルギーを受け流して地震のパワーから住宅を守ります。

耐震と比較した場合、建物の揺れを抑え、建物の損傷や変形が軽減されるため、大規模な地震や繰り返しの地震にも有効と言われています。

上の画像の様に、「αダンパーExⅡ」自体はとても小さな装置となります。

住宅の有効な部分に制震ダンパーを設置することで、住宅の損害や被害を抑えます。

基礎などから組み込まれている地震対策ではないので、水に浮く家のように基礎から離れた住宅にも設置することも可能です。

実際に水に浮く家で検証した結果ではないので想像の域にはなりますが、水害に対する対策を練りながら、地震にも対応できる家づくりができる可能性は秘めています。

家づくりの技術も、自然災害の対策も、年々進化しています。

新しい技術も取り入れつつ、今までの経験を活かしながら、地震対策を続けていくことが重要なのです。

大切なあなたの家族を守りたい　―KEEP YOUR SMILE―

地震大国と呼ばれる日本では、

繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。

制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。

繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。

13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。

家族の生命と財産を守る住宅を目指して！「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。

耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。