地震対策の第一歩！地震震度と地震計の秘密

世界の中でも地震大国と言われている日本。

そして近年では、地震だけではなく多くの自然災害が発生し、年々その威力も強くなっています。

1年間で多くの自然災害が発生しますが、地震以外の災害の場合、気象情報や過去のデータなどから、仮想を建てることが可能です。

仮想が立つことで全部の被害が防止できる訳ではありませんが、分かることで避難などの準備も可能となります。

しかし地震の恐怖は、いつ、どこで、どんな地震が発生するのか分からない所です。

そのような中で万が一地震が発生した時、私たちの支えになってくれるのが「地震情報」です。

その大きさにより、地震発生後の行動も、生活も、大きく変化するのです。

今回は「震度計」にクローズアップし、地震発生時の大きな味方「地震計」を解説します。

これから家づくりを考えている人にはもちろん、家づくりをアドバイスする方であれば「お客様の目線に立ったアドバイス」のために必要な情報です。

地震に対する情報を知ることは、地震対策にもつながっているのです。

地震の揺れの違いとは

地震計の解説をする前に、地震で発生する地震の正体について解説します。

地震が発生した時、とても大きな力が伝わります。字の通り、地が震えるのです。

日本はいくつものプレートが混在しており、そのために地震の発生につながっているとも言われています。

地震の時に感じる揺れは、地球を覆っている地盤のひずみから、大きなエネルギーが放出されるために発生しているのです。

それが地震というものなのです。

地震波には種類がある

地震のパワーを伝える地震波には、種類があります。

それは音波などと同じ疎密波である「P波（Primary Wave＝最初の波）」と、ねじれ波と言われる「S波（Secondary Wave＝第二の波）」、地表付近を伝播する「表面波（Surface Wave）」の3つです。

この波の違いは、訪れる時間帯だけではなく、揺れ方にも特徴を持っています。

• P波

地震動を体感し始めた時に感じる、「カタカタと揺れる震動あるいは突き上げるような震動」が特徴です。

地震波の進行方向と同じ方向の振動となるので、「縦波」となっています。

• S波

P波を感じてから「ゆさゆさと大きく、そして横方向に揺れる震動」が特徴です。

P波が縦波である一方、S波は進行方向に対して垂直な方向の振動となるため「横波」となります。

この縦波、横波という呼呼び方は、私たち自身が地震動をどう感じるかを意味しています。

• 表面波

表面波とは、震源から放射される実体波が「干渉しあって励起される波」です。

レイリー波とラブ波のふたつが地表の表面に沿って揺れを伝えます。

浅い大臣などの時に、顕著に表れるという特徴を持っています。

このように地震に時に感じている揺れにも、大きな違いがあるのです。

最初の波とも呼ばれるP波は、S波より速く伝わる性質がありますが、実際に強い揺れによる被害をもたらすのは、主に後から伝わってくるS波と言われています。

そのためP波の威力が大きかった場合、次に訪れるS波はもっと大きな揺れになる可能性があります。

地震災害から身を守るためには、P波を検知した段階で次のS波の被害をどう防止するのかも、大きな要因を握っています。

地震計とはどんなもの？

その名の通り地震計とは、発生した地震波による地表の変動を観測するための計器です。

地震計によってその震動の大きさや、地面の動きを計測し、記録しています。

地震の際の情報に震度速報などがあります。

その震度情報の基盤となるのが、震度計（計測震度計）です。

出典：正確な震度観測を行うために｜気象庁

地震計の一種でもある震度計ですが、計測された地震動から計測震度を算出する機能を持っているため、他に地震計とは区別されています。

震度計とは日本で生まれた技術です

気象庁では、明治17（1884）年から今に至るまで、私たちに正確な情報を伝え、地震に関しても震度観測を実施しています。

観測を始めた当初は体感での震度観測を行ってきましたが、更に観測を客観的に行い、どの成果を迅速に活かすために、震度計は生まれました。

平成3（1991）年に気象庁は、世界に先駆けて震度計を開発し、震度観察を全面的に震度計で行うことにより、今の地震速報などの基盤となっています。

主観的な情報ではなく、客観的な観測が可能。

無人でも観測可能なため、震度計を設置することにより観測点の多点化が可能

震度データ収集が自動化されることにより、地震情報の迅速な発表が可能

など多くのメリットがあるのです。

震度計は全国各地に配置されています

気象庁だけでも、全国約600カ所に「気象庁95型震度計」を設置しています。

出典：震度観測点｜気象庁

このように全国が埋まるくらい、数多くの震度計が設置されています。

気象庁以外でも、旧自治省(現総務省)消防庁や市町村にも、震度計が設置されています。

各機関の強震計の設置台数を総合すると、全国で約10000台を超える震度計が、私たちの生活を見守ってくれているのです。

さまざまなデータが地震対策に使われている

震度計による震度測定は、実際に地震の発生の時、地方自治体の防災関係やテレビやSNSなどの通信機関など、迅速に発表される情報に助けられています。

私たちに情報としての安心感をあたえるだけではなく、地震発生においての被害の推定や応援態勢の確立。

その後の地震対策に対する記録としても、防災上不可欠なものとなっているのです。

気象庁では全国にある約1000箇所の地震計から、常時リアルタイムでデータを収集しています。

その集められたデータを元にして、私たちが地震の時に危険を知らせてくれる「緊急地震速報」などに役立てられています。

地震波到達まで数十秒程度の時間差でも、事前にガスの送出を止めるなどの処置なども行うこともでき、揺れで想定される被害を軽減することも視野に入れられています。。

そのデータは、下の図のように地震が発生してから、地震速報や震源震度の情報、津波の情報など、時間とともにさまざまな情報を必要なポイントで発信しています。

そしてその情報から必要な支援が迅速に行えるよう、国や各省庁に展開されていくのです。

出典：正確な震度観測を行うために｜気象庁

もう1つの測定　強震観測とは

地表で測定される地震波は、地盤などのよっても地震波の振り幅や周期も変化します。

同じ震度であっても、建物によっても揺れ方や大きさは変化します。

強震観測とは、強い地震動であっても振り切れない特殊な地震計を用いて測定します。

強度測定を行うことにより、構造物や地盤の震動に対する応答特性と被害との関係の調査や地震の詳細な震源過程の調査など、さまざまなことを知ることができるのです。

それは強度測定では、地面の加速度を測る加速度計が用いられているため、さらに詳細なデータを収集できるためです。

出典：強震観測について｜気象庁

震度計での日常のデータ収集や、強震観測などの各種測定を行うことにより、地震が建物に対する被害がどのように起こるのかなど、これからに活かされています。

建物だからこそ弱い時もあるのです

地震の揺れは、いつも同じとは限りません。

地震の規模の違いだけでなく、揺れ方の違い、周期の違いによって、建物に対する影響も変化するのです。

私たちの過ごす家やさまざまな構造物は、「固定周期」といい、それぞれ揺れやすい振動の周期を持っているとされています。

地震で建物が揺れる地震波の中に、その構造物の固定周期の波がどのくらいあるのかにより、固有周期の波と共振し大きく揺れてしまうのです。

一般に構造物は、短い周期の地震波では壊れにくいとされていますが、長い周期の波の地震が発生した場合大きな被害が想定されます。

地震の強さだけでなく、さまざまな要因が地震被害を変化させるのです。

そのために制震ダンパーなどの、地震から大切な我が家を守る対策を施すことが、とても重要なのです。

地震対策に終わりはありません。

大切なあなたの家族を守りたい　―KEEP YOUR SMILE―

地震大国と呼ばれる日本では、

繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。

制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。

「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。

繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。

13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。

家族の生命と財産を守る住宅を目指して！「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。

耐震住宅に制震装置をプラスしてみませんか。

ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。