地震による住宅の倒壊は我が家だけの問題ではない|建物を守るポイントとは
地震による被害は、私たちが考えるよりも周りに大きな影響をあたえます。
地震によって尊い命が失われる原因のひとつが、建物の倒壊です。
建物に倒壊などの損傷が起こることで、今後の生活も一気に変化します。
今回は我が家が倒壊することにより考えられるデメリット、それを防ぐ有効的な方法について考えていきましょう。
目次
建物の倒壊による起こる被害とは
建物の倒壊は、決して地震だけではありません。
- 水害による土石流や土砂崩れ。
- 地盤変動による住宅の傾き。
- 周囲の状況の変化によってもたらさせる地盤力の低下。
など、様々なことが考えられます。
しかし地震の場合、いつ起こるのか。そしてどこで起こるのかも分からず、強い力が一気に押し寄せてきます。
そのため住宅や周りの建物・地盤などに大きな損失をあたえるのです。
地震による建物への影響とは
地震の怖さは、大きな揺れが襲うだけではなく、地震発生時の「揺れ方」によっても被害の度合いが変化することです。
- 建物自体に大きな被害を及ぼす大きな揺れ。
出典:大地震発生!! その時、何が起こる?|内閣府 防災情報のページより
- 住宅は軽微な損傷で済んでも、室内はめちゃくちゃになってしまう横揺れ。
出典:大地震発生!! その時、何が起こる?|内閣府 防災情報のページより
上の写真で見ても分かるように、住宅の倒壊が防がれても「足の踏み入れる隙間のない室内」になっては、復旧に費用も時間もかかってしまうのです。
地震の時に注意したいこと それが「二次災害」
過去の大きな地震の経験を活かし分かってきたことは、いかに住宅を含め「建物の損害を少なくできるのか」により「その後の負担が大きく変化する」ということです。
例えば、建物が人の上に倒壊することにより、尊い命は簡単に奪われてしまいます。
実際に阪神淡路大震災では、圧死での被害者が多かったのが現状です。
また倒壊した建物によって起こる「火災などによる人命への被害」や「建物が道を塞ぎ、救援が届かない」ということも少なくありません。
我が家の倒壊によって周りに被害が拡大することも、ゼロではないのです。
建物の倒壊を防ぐためには、「建物の強度+αの地震対策が必要」という時期にきています。
強い建物にするための方法と住宅を少ない損害で抑える対策が必須なのです。
我が家を守る!地震による建物の倒壊を防ぐには
いろいろな環境が大きく変化し、住宅に求められることも大きく変化してきています。
我が家の倒壊を防ぐためには、まず現状がどのような状態なのかを知ることが先決です。
その方法のひとつは、建物の耐震性を図る「耐震診断」です。
では制震ダンパーの地震対策を活かす家づくりをするために、知っておきたいポイントをまとめておきましょう。
耐震基準とは
日本の建物は、建築基準法に定められた「耐震基準」によって建築されています。
その基準となる建築基準法は1950年に制定され、建物の強さに大きく係わる耐震基準は1971年と1981年。
そして2000年に大きな改正が行われました。
特に2000年の建築基準法の改正は、日本の住宅の大半を占める木造住宅に関するものとなり、鉄筋コンクリート造のマンションの耐震基準は1981年以降大きく変わっていないのが現状です。
建物が建てられる基礎は「地耐力に合ったもの」と規定され、木造住宅でも事実上地盤調査が義務づけられた状況になります。
また、柱や筋交いを固定する接合部の金物が指定されるなど「耐力壁の配置のバランス」も規定されました。
耐震の強さを評点(点数)にして評価
住宅などの建物の場合、どうしても専門用語などもあり理解しづらい部分もあります。
現在は耐震診断を行うことで、誰にでも分かりやすいよう「家の強さ=評点(点数)」として知ることができます。
この評点(点数)とは、診断を行った時点での家の強さを知ることができ、その不足部分に制震ダンパーを補うことが地震対策に有効的と言われています。
現在の建築基準法の定める最低基準の強さ(※)で建てられた場合、基準となる「1.0」という数値で表されます。
※ 現在の建築基準法では、「震度6強」から「震度7に達する程度」の大規模地震の振動・衝撃に対して、「倒壊・崩壊しない」ことを目標として、最低限必要な強さが定められています。
評点の基準と意味
評点による判定評価は、下記の通りとなります。
現在の新築建築時には、基準となる「1.0」を有していることが必須となっています。
- 1.5以上…倒壊しない。現在の建築基準法の約1.5倍の強さがあると考えられます。耐震等級では3に値します。
- 1.0以上~1.5未満…一応倒壊しない。現在の建築基準法では1.25倍の強さがあり、耐震等級では2に値します。
- 1(基準)…現在の建築基準法に定める最低限の耐震強度があると考えられます。耐震等級1に値します。
- 0.7以上~1.0未満…地震によっては、倒壊する可能性がある建物であることを意味しています。
- 0.7未満…倒壊する可能性が高い建物です。早急な対策が必要となります。
このように、現在の住宅の状況や改善のポイントを発見することができるのです。
住宅の弱さを認識することは、誰しも不安になる部分はあるでしょう。
しかし住まいの耐震性(=強さ)をしっかりと把握することで、住宅に対して必要な部分が明確となります。
住まいの耐震性を知ることは、大地震に対する備えの第一歩です。
現在では各自治体も、耐震診断に対して、耐震施工に関して様々な支援を行っています。
ぜひ我が家の倒壊を防ぐ。
そしてそこで暮らす周りの人への配慮を促す部分でも、最新の情報をぜひ入手してみましょう。
建物倒壊を防ぐリミットはせまっている
我が家を含め建物が倒壊することにより、被害を受けるのは自分自身だけではありません。
次に起こるのではと危険視されているのが、「南海トラフ地震」です。
この南海トラフ地震とは、駿河湾から九州沖に延びる海溝「南海トラフ」沿いを震源とする海溝型地震を指しています。
過去にも何度も発生しており、過去の地震を分析していくと「東海、東南海、南海の地域ではマグニチュード
(M)8クラスの大地震)がおおよそ100~150年の間隔で繰り返し起こっている」のです。
前回発生した東海地震からすでに160年以上が経過し、東南海から南海の地域で発生した地震からも70年以上が経過しています。
そのような状況から、南海トラフ地震の発生する可能性も高まっていると言われています。
地震対策は決して1日でできるものではありません。
住宅の強さによっても、その住宅が建つ地域や立地によっても、方法や有効性は大きく変化します。
いつでもできるではなく、今から不測の事態に備えておくことこそ、大地震に対しての被害状況に大きな家協をあたえるのです。
制震ダンパーを活かす!おすすめ地震対策
弊社トキワシステムは、制震ダンパーで住宅を、家族の命を守るお手伝いをしています。
有効的な地震対策を施すためには、耐震性の取れた建物に、制震ダンパーで不足部分を補うこともひとつの方法です。
そのため強い建物を作る「耐震工法」+制震ダンパー「αダンパーExⅡ」を合わせる対策をおすすめしています。
筋交いや構造用合板などの耐震工法に「αダンパーExⅡ」をプラスすることで、地震による建物の変位を約半分にし、建物の損傷を抑えることができます。
そのため上の表の様に、地震が発生した場合「中破」の被害が想定される建物を「小破」へ。
「小破」の被害が想定される建物を「無被害」へ、変身させることが可能なのです。
現在は、ある程度耐震性を保持した建物も多く建築されています。
今ある建物にしなやかさを持ち合わせた地震対策を施すことで、被害を最小限に食い止めることができます。
また、在来工法、2×4、伝統工法など木造建築物に設置ができ、小型なのに高性能を持ち合わせているため「狭小間口3階建ての住宅にも対応が可能」な部分は大きな特徴のひとつ。
(2階建ての場合は1階、3階建ての場合は1・2階の設置となります)
制限のない制震ダンパーは、新築時の地震対策だけではなく、現在建っている住宅にも有効的な地震対策となります。
まとめ:安心な住まいを制震ダンパーで叶えよう
地震などの万が一の場合、今までよりも大きな被害になってしまうことも少なくはありません。
そのため住宅の地震対策には、終わりがないのかも知れません。
制震ダンパー「αダンパーExⅡ」はお客様に安心をご提供する製品です。
実際に設置したお客様からも「設置した後、大きな地震が発生しましたが、外壁の塗り壁にもヒビもなく、性能面でも信頼度が高まりました。」など「ダンパーを入れているから大丈夫」という安心感が心強いという感想をいただいております。
これから家づくりを考えている方も、家づくりをアドバイスしている工務店の方も、ぜひ一度制震ダンパーを検討してみませんか。
大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―
地震大国と呼ばれる日本では、繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。
制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。
「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。
繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。
13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。
家族の生命と財産を守る住宅を目指して!「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。
耐震住宅にαダンパーExⅡをプラスしてみませんか。
ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。