制震ダンパー設置費用と大地震の「生活再建支出費用」を比較する
制震ダンパーを含め住宅に対する地震対策には、費用が発生します。
しかし備えることで住宅の損壊や倒壊を「予防する」「被害を最小限に抑える」など、いろいろな効果が期待できます。
では実際に建物が被害を受け、再建する場合と制震ダンパーの設置費用では、どのくらいの費用の差が発生するのでしょうか。
今現在、地震対策を検討している方には把握しておきたい情報を集めました。
目次
地震で発生する「生活再建支出費用」とは？
以前のコラム「自然災害の恐怖から建物を守るためには」でも解説したように、地震によって建物に被害が発生した場合、とても大きな負担となります。
2011年（平成23年）に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）では、
- 全壊した建物：129,391棟
- 半壊した建物：265,096棟
と、たくさんの建物に被害がおよんでいます。（平成24年9月11日現在）
建物の壊れ方にもよりますが、修復し今と同じような生活まで普及するためには多くの費用と時間が必要です。
地震による住宅の状況により、方向性は大きく変わる
生活再建支出費用とは、地震被害から今までの生活に戻るために必要となる金額を指しています。
被災し、災害から今ある生活に復旧するためには、住宅の現状が今後を大きく左右します。
ここではご自宅の状況から、どのような再建方法が考えられるのか。
そしてその復旧のためには、どのような費用が考えられるのかをまとめてみましょう。
このように住宅の被害が大きくなるにつれ費用も増え、ご自身にのしかかる負担も大きくなります。
例えばいくら暮らし慣れた土地でこれからもと思っても、建物に被害が出てしまえば不安も残ります。
また住宅ローンの返済中であれば、新しい住宅の建築も簡単にはいきません。
住宅ローンは自宅が倒壊しても当然なくなるものではなく、そのため被災して苦しい上に新しいローンが増えてしまう「二重ローン」も大きな課題となってきます。
出典：住宅・生活再建にはこんなにお金がかかる｜内閣府 防災情報のページ
上のように住宅建築費用に様々な支援がされたとしても、まだまだ足りていないことが分かります。
だからこそ万が一の地震発生に備え、建物被害を最小限に抑える対策が必要なのです。
地震被害は金銭面の負担だけではありません
地震の発生により起こる被害は、決して建物などの物体だけではありません。
地震の発生により住宅に大きなダメージを受けた場合、地震の大きな揺れや日常とは違う状況により、精神面にも大きなダメージを受けるのです。
地震などの災害がもたらす心理面の影響には、被災した直後に見られるものから、時間が経過してから感じるものなど、様々です。
被災した直後は、
- 精神的な混乱やパニック。
- ストレスによる情緒不安などの健康被害。
- 緊張状態による疲労の増加。
などの状況が考えられます。
また状況が長くなるにつれ疲弊感から、「今後の生活への不安」や「無力感」など心に大きなストレスがのしかかってきてしまうのです。
住宅への被災を最小限に抑えることは、家族の健康や精神面を守る上でも大切なことなのです。
制震ダンパー設置費用と比較してみましょう
住宅の普及にかかる費用負担は、建物の損傷状況によっても大きく差が出る部分です。
今回は前項の図を参照に、住宅再建で新築2,500万円かかったと仮定して、制震ダンパーと比較をしてみましょう。
トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」を使用し「地震による建物変形を30～55％軽減する」ためには、
＜1・2階建て＞
- 20坪前後：約12本
- 40坪前後：約24本
＜3階建て＞
- 31坪前後：約28本
の数を目安として推奨しています。
※ 上記は一般的な目安となりますので、間取りや構造によっても変化します。
詳しくお知りになりたい方は、お気軽にお問い合わせください。
40坪程度の床面積では、約50万～80万の費用が発生します。
また制震ダンパーを耐震工法と組み合わせることで、実際に地震がきても下の図のように「無被害」や「小破」に被害を抑えることができます。
40坪（約132㎡）の場合、損害額が最大の5万円/㎡と仮定すると約660万円という試算になります。
制震ダンパーの設置費用に住宅の損害額を加えても、住宅の再建費用と比べれば「費用負担の差は歴然」です。
耐震工法と制震ダンパーを組み合わせることをおすすめする理由
耐震工法は住宅の地震対策としては、1番メジャーな方法とも言えます。
2000年6月以降に建てられた住宅は、「現行耐震基準」にて建築されています。
そのため住宅を建てる上で、「耐震等級1（震度6強～7クラスの地震がきても建物が倒壊、大破しない程度の強さ）」の強さが備わっています。
しかし2016年に発生した熊本地震では、2000年以降の「新耐震基準」の建物にも多くに被害が発生し、「長期優良住宅」に認定されていた建物では倒壊に至ったケースもあります。
ここまでしたから大丈夫というものではないのです。
耐震工法に「αダンパーExⅡ」をプラスすることで、地震による建物の変位を約半分にし、損傷を抑えることも可能なのです。
まとめ：今からでも遅くない！制震ダンパーの地震対策
今回は、もし地震被害を受けた時の負担についてクローズアップしてきました。
他の災害に比べ地震の発生は、いつ、どこで起こるか分かりません。
災害が起こっても「長く住み続けられる住宅」を目指す必要があります。
大地震が来るのは「1回だけではない」という考え方。
そして住宅に対する地震対策が必要となってきます。
設置して良かった！と感じてもらえる製品を提供しています
設置したお客様からも、「設置した後、大きな地震が発生しましたが、外壁の塗り壁にもヒビもなく、性能面でも信頼度が高まりました。」など「ダンパーを入れているから大丈夫」という安心感が心強いという感想をいただいております。
制震ダンパー「αダンパーExⅡ」は、新築住宅はもちろん、既存の住宅にも設置できる地震対策です。
これから家づくりを考えている方も、家づくりをアドバイスしている工務店の方も、ぜひ一度制震ダンパーを検討してみませんか。
なるべく費用を抑え、地震への対策をしたいとお考えでしたら、ぜひ制震ダンパーの設置をおすすめいたします。
大切なあなたの家族を守りたい ―KEEP YOUR SMILE―
地震大国と呼ばれる日本では、繰り返される大規模地震や余震への対策が大きな課題とされています。
制震装置を導入することにより、建物の揺れをしっかり抑え、ダメージを減らし建物を守ります。
「αダンパーExⅡ」を導入した場合、最大55%の地震の揺れを吸収します。
繰り返しの地震にも強く、小さな揺れからもその効果を発揮することが特徴です。
13,000棟以上の供給実績、東海地区No.1の採用数で培った知識やノウハウが活きてくるのです。
家族の生命と財産を守る住宅を目指して！「αダンパーExⅡ」がしっかりとバックアップします。
耐震住宅にαダンパーExⅡをプラスしてみませんか。
ご不明な点等ございましたら、お気軽にお問い合わせください。
監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
