【木造住宅は耐震性が低い】はホント？実は強度が高い木造住宅│さらに耐震性を高める方法も解説

「木造住宅は耐震性が低いですか？」
こうした質問を頂くことがあります。

結論からお伝えすると、木造住宅は鉄筋やRC（鉄筋コンクリート）といった建材の建物と同等の強度を持ちます。

十分な強度があることの理由や、さらに耐震性を高める方法も解説しますので、地震に不安を感じている方はぜひ参考にしてください。

 

木造住宅は地震に弱い？耐震性について解説

「木造住宅は地震に弱い」このように指摘されることがありますが、本当でしょうか。
木造住宅の耐震性について、他の構造と比較した場合の特徴を紹介します。

実は木造・鉄骨・RC（鉄筋コンクリート）で違いはない

木造住宅が地震に弱いというイメージを持つ方は多いですが、実は建築基準法に基づいて設計された住宅であれば、木造・鉄骨・RC（鉄筋コンクリート）、いずれも耐震性に大きな差はありません。

どの構造においても、同等の耐震基準を満たす必要がありますので、建材の違いが直接安全性に影響を与えることはありません。

住まいの耐震性を判断する重要な指標は建築された年

住まいの耐震性を判断する際に最も重要なポイントは、対象となる住宅が建築された年です。

日本の建築基準法は度々改正されていますが、基本的には耐震基準は改正されるたびに強い構造になるよう変更されています。

＞関連コラム：新旧耐震基準と2000年基準の違いとは？｜耐震性の確認や耐震補強の方法を解説

旧耐震基準

旧耐震基準は、1981年以前に建築された住まいが該当する基準です。
震度5程度の地震に耐えることが主な目的とされていますので、震度6を超える大きな地震に対して倒壊するリスクが指摘されています。

新耐震基準

新耐震基準は、1981年6月以降に建築された住まいが該当する基準です。
震度6強から7の地震についても倒壊を防げるよう設計されていますので、首都直下型地震や南海トラフ巨大地震など、大きな地震が発生した場合でも耐えることを期待できます。

現行の耐震基準

現行の耐震基準は、2000年以降に建築された住まいが該当する基準です。
2000年の法改正では、基礎の形状や耐力壁のバランスのよい配置、金物の指定による柱の引き抜き対策といった対策が盛り込まれています。

震度6強から7の地震を受けても倒壊しない点は新耐震基準と同等ですが、より安全性が増し、余震などの発生にも耐えられる仕様になっています。

 

このように、建築された年月によって該当する耐震性の基準が異なりますので、構造よりも建築された年を確認する事が重要です。

木造の方が耐震性が高まる要素も（軽い・しなりなど）

鉄骨やRC造の住宅と比較したとき、木造住宅の方が耐震性が高くなる要素もありますので紹介します。
木造住宅は、次の3つの点について、他の構造より優れたポイントがあります。

• 軽いこと
• しなりがあること
• 耐火性が高いこと

木造住宅は、他の構造と比較して軽い特徴を持っています。
建物は重量に応じて地震時に加わる力が強くなりますので、軽量な木造住宅は揺れによる建物へのダメージを軽減することが可能です。

また、木材は柔軟性を持っていますので、揺れに対してしなやかに動きダメージを軽減します。
結果、ひび割れや部材の破壊を防ぐことにつながります。

あまり知られていませんが、木造住宅は耐火性が高いことも特徴的です。
鉄骨は火災時の熱によって強度を失い変形しやすくなりますが、木造は同等の温度でも強度を保ち、変形することなく建物を維持します。
地震後に発生する危険性のある、地震火災の発生時も命を守ることにつながります。

＞関連コラム：【木造住宅の構造を再確認】基礎と木部の構造とメリットデメリット

木造住宅でも工法によって耐震性に違いはない

同じ木造住宅でも、次のとおり様々な工法があります。

• 在来工法（木造軸組工法
• ツーバイフォー工法（枠組み壁工法）
• プレハブ工法

鉄骨・RC構造と同様で、どの工法を選択しても準拠する建築基準法は変わらず、耐震性に大きな違いはありません。
現行の基準で建築する以上は、震度6から7の規模の地震を受けても、倒壊する可能性は低いといえます。

＞関連コラム：木造軸組工法（在来工法）と木造枠組壁工法とは？耐震性と効果的な地震対策

さらに木造住宅の耐震性を高める方法

このように、十分な耐震性を持つ木造住宅ですが、さらに耐震性を高める方法がありますので紹介します。

耐震等級3を取得する

1つ目は、耐震等級3を取得することです。

耐震等級は住宅性能表示制度に基づいて定められる基準で、1から3までの3つの等級があります。
建築基準法に適合するよう家を建てると、耐震等級1を満たす家になりますが、耐震等級3は等級1の1.5倍の強度を持つ住まいになります。

想定より大きな地震があった場合や、複数回発生する地震にも耐えられる家を実現可能です。

＞関連コラム：【耐震等級とは？】耐震等級を高くすることで得られるメリット・デメリット

制震技術を導入する

2つ目は、制震技術の導入です。

柱や梁などの構造部に制震装置を設置し、地震の揺れを吸収・軽減する制震技術は、特に余震や長く続く横揺れといった、耐震構造でダメージが蓄積する種類の地震に効果を発揮します。

耐震や後ほど紹介する免震とは異なり、既存の住まいに後付けできる点も大きなメリットです。

＞関連コラム：制震構造のメリットとデメリット｜きちんと知って住宅に万全の地震対策を

免震技術を導入する

3つ目は、免震技術の導入です。

免震技術は、地盤と建物の間に免震装置を設置することで、地震の揺れが建物に伝わることを防ぐ技術です。
特に横方向の揺れに大きな効果を発揮し、建物の損傷を防止することを期待できます。

一戸建て住宅に設置する場合は最低でも300万円以上と、耐震・制震と比較して初期費用が高い点には注意が必要です。

強固な地盤の土地を購入する

＞参考リンク：東京都　あなたのまちの地域危険度

4つ目は、強固な地盤の土地を購入することです。

地盤によって、地震発生時の揺れの増幅率は変わります。
自治体によっては揺れやすい土地、揺れにくい土地など地盤の特徴が分かるマップを公表しているケースもありますので、参考にしつつ土地を選びましょう。

＞関連コラム：「地盤が弱い土地の特徴とは？」地名との関係も解説│弱いとどうなる？対策は？疑問にも回答

シロアリ・木材の腐食を防ぐ

5つ目は、シロアリによる食害や木材の腐食を防ぐことです。

耐震や制震、免震といった対策を施しても、壁内の通気が不足しているなど、構造材が湿気を含んだ状態であれば、シロアリによる食害や、腐朽菌による腐食を受ける可能性があります。

防蟻処理や防腐処理、適切な床下・壁内の換気に加えて、定期的に基礎や床下の点検を受けることをおすすめします。

既存の木造住宅の耐震性を高めるには？

記事の終わりに、既存の木造住宅において耐震性を高める方法を紹介します。

まずは耐震性の評価が重要

既存の木造住宅を耐震化するためには、はじめに耐震性の正確な評価が不可欠です。
現状を把握することで、適切な補修・補強を受けられます。

耐震性の評価は専門家による診断で確認できますが、自治体によっては補助金により無償で受けられることもありますので、お住まいの自治体に確認してみましょう。

＞関連コラム：耐震診断・工事はどこに頼むべき？業者選びの知っておきたいポイントを紹介

耐震改修工事や制震技術の導入

現状の耐震性を確認した上で、耐震改修工事や制震技術の導入を検討しましょう。

• 耐力壁の追加
• 基礎断面が不足している場合の補強
• 柱と梁をつなぐ接合部を金具によって補強

こうした対策を取って、お住まいの家の耐震性を高めましょう。

＞関連コラム：耐震リフォームをした方がよい戸建て住宅の特徴10選｜地震に備えてより安全に

工事費用を抑えながら地震対策をしたい方は、室内の壁面を切り欠くなど簡易な工事で設置も可能な、制震ダンパーの使用もおすすめです。

まとめ│適切な対策で木造住宅に安全に住む

＞制震ダンパー施工事例（株式会社くらしのリーザ様・M様邸【愛知県】）

「木造住宅は耐震性が低い」
このように指摘されることがありますが、現行の基準に準拠して家を建てれば、構造による耐震性の違いはないと考えましょう。

それでも地震に対して不安を感じる場合は、耐震等級3の取得や制震技術の導入といった対策を取り、さらに地震に強い家を目指しましょう。

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