【首都直下地震と南海トラフ地震はどっちがやばい？】取るべき対策についても紹介

「首都直下地震と南海トラフ地震はどっちがやばい？」
本記事では、こうした疑問にお答えします。

日本でこれから発生する確率が高い地震として、首都直下地震と南海トラフ地震が挙げられます。
どちらの方が被害が甚大になるのか、気になる方も多いのではないでしょうか。

それぞれの地震の被災範囲や被害の想定など、公的機関が発表しているデータを元に解説します。

地震が起きたとき、被害を軽減し命を守るための対策も紹介しますので、大地震に対して不安を感じている方は、ぜひ参考にしてください。

 

首都直下地震とは？

＞参考リンク：東京都防災会議　東京都の新たな被害想定

はじめに、首都直下地震の概要を解説します。

首都直下地震の特徴は、主に「揺れによる被害」が大きい点です。
首都の直下を震源とする地震（内陸型）であることから、大きな縦揺れが局所的に発生することが予想されています。

震源が近いことから、緊急地震速報が間に合わない可能性も指摘されていますので、地震が急に発生する可能性を考慮して備える必要があります。

南海トラフ地震とは異なり、津波の被害が起きづらい点も特徴的です。
また東京都、特に23区内は建物が密集していることから延焼被害が拡大しやすい点も認識しましょう。

その他の特徴は以下のとおりです。

• 発生確率：30年以内に約70％
• 主な被災範囲：6都県（茨城県・埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県・静岡県）
• 死者数：約2万3,000人

＞参考リンク：内閣府　首都直下地震の被害想定 対策のポイント

南海トラフ地震とは？

＞参考リンク：気象庁　マンガで解説！南海トラフ地震その日が来たら・・・

続いて、南海トラフ地震の概要を解説します。

南海トラフ地震の特徴は、「揺れや津波が広範囲に被害を及ぼす」ことです。
南海トラフ沿いを中心に多くの県で震度6強～7クラスの地震が発生し、また10mを超す津波が予想される地域も複数あります。
その結果、想定される被災範囲が30都府県に及ぶ予測もあります。

揺れの特徴は、南海トラフを震源とする地震（海溝型）であることから、大きな横揺れが長時間に渡って生じるとされます。

首都直下地震とは異なり、震源で地震が発生してから揺れが伝わるまでに時間差がありますので、緊急地震速報を受けて机の下などに避難するだけの猶予ができる可能性があります。

その他の特徴は以下のとおりです。

• 発生確率：30年以内に70～80％
• 主な被災範囲：30都府県
• 死者数：約32万3,000人

＞参考リンク：国土交通省　国土交通白書2020

首都直下地震と南海トラフ地震はどっちがやばい？

こうした特徴がある首都直下地震と南海トラフ地震、改めて概要を比較します。

地震	首都直下地震	南海トラフ地震
30年以内の発生確率	約70%	約70～80％
最大震度	7	7
予想される被災都道府県	6都県	30都府県
推定避難者数	最大700万人	最大950万人
推定死者数	最大2万3,000人	最大32万3,000人
揺れの種類	縦揺れ・短時間	横揺れ・長時間
特徴	人口密集地での被害 建物倒壊や火災によるリスクが懸念される	広範囲におよぶ津波被害

 

このように、首都直下地震と南海トラフ地震は、どちらも発生確率が同等で、予想される最大震度も同程度と想定されています。

決定的に異なる点は直下型地震と海溝型地震との違いです。
首都直下地震は短時間の縦揺れが人口密集地に被害を及ぼすことに対して、南海トラフ地震は長時間の横揺れが広範囲に発生します。

性質の異なる地震であることから「どっちがやばい」とは断定できず、お住まいの地域に合わせた地震対策を取ることが必要です。

＞関連コラム：首都直下地震が直撃、その時起きる事とは？できる対策は？

＞関連コラム：南海トラフ地震のために私達ができる対策や備えとは

首都直下地震と南海トラフ地震への対策

首都直下地震や南海トラフ地震に対して、具体的にどのような対策を取るべきなのか紹介します。

耐震・制震・免震による自宅の被害の軽減

＞関連コラム：結局「耐震・免震・制震」のどれがいいの？効果的な組み合わせの解説と実例を紹介

どちらの地震に対しても、耐震・制震・免震といった自宅の被害を軽減する対策を講じる必要があります。

首都直下地震でも南海トラフ地震でも、震度7クラスの地震が発生することが予想されていますので、地震によって倒壊しないよう耐震化を施すことが勧められます。

また、耐震だけでは複数回発生する地震でダメージが蓄積する恐れがありますので、制震・免震による対策も検討しましょう。

 

家具の固定による下敷きの回避

建物の地震対策に加えて検討するべきは、家具の固定による下敷きの回避です。

家具や家電が転倒した場合、下敷きになり迅速な避難の妨げになる恐れがあります。
大きな家具がある場合は、転倒しないよう対策を講じておきましょう。

＞参考リンク：東京消防庁　自宅の家具転対策

食料、飲料など物資の備蓄

地震発生後は、道路などのインフラが寸断されることから、食料や飲料など物資が不足する可能性があります。
被災後にインフラが復旧し始める3日後をめどにして、3日分は生活できる備えをおすすめします。

＞関連コラム：【防災グッズで本当に必要なものは？】厳選した14のグッズを揃えよう

なお、南海トラフ地震については被害が広範囲に及ぶことから、地域によっては物資の供給に3日以上の時間を要することがあります。

実際に能登半島地震では、1周間経過後も避難所に十分な救援物資を届けられなかったケースもありますので、お住まいの地域の被災予想に合わせて、備蓄する物資を増減しましょう。

＞参考リンク：中日新聞　発生1週間、支援物資はなぜ遅れたか　足りぬ避難所、行政対応追いつかず

地震や津波発生時の避難シミュレーション

＞参考リンク：台東区　在宅避難と備蓄について

地震や津波が発生した後の避難シミュレーションをすることも重要です。

大きな地震が発生したあと、自宅が被災した場合は避難所に身を寄せることとなります。

避難所への移動に時間を要すると余震や津波などの被害に遭遇する恐れがありますので、地震が発生した場合はどこに逃げるのか、津波の危険性がある地域ではどこに逃げるのか、お住まいの地域のハザードマップを確認して避難シミュレーションすることをおすすめします。

＞関連コラム：災害から身を守る！地震ハザードマップの使い方

他の地震への対策も検討を

首都直下地震や南海トラフ地震について解説しましたが、日本ではどこで地震が発生してもおかしくありません。
たとえば、以下のような地震が予測されています。

＞参考リンク：内閣府　想定される大規模地震

• 日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震：20mを超える津波を伴う地震が30年以内に発生する確率60％
• 中部圏・近畿圏直下地震：M7クラスの地震の発生可能性
• 相模トラフ沿いの海溝型地震：M8クラスの地震が30年以内に発生する確率0～5％

このほか、断層型の地震は他の箇所でも発生する危険性がありますので、いずれの地域でも紹介した地震対策を施すことをおすすめします。

まとめ│首都直下地震にも南海トラフ地震にも耐える対策を

「首都直下地震と南海トラフ地震、どっちがやばいの？」
こうした疑問について解説しました。

震度6強から7クラスの地震の発生が予測されていますので、どちらも「やばい」地震といえます。
また、首都直下地震は急な地震の発生が、南海トラフ地震は大きな津波の発生が問題視されていますので、それぞれ対応する対策が必要になります。

自治体ごとにハザードマップを策定していますので、お住まいの地域および揺れや津波に応じた対策を講じましょう。

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