【病院・クリニックでの地震対策7選】対策が必要になる理由も紹介

「病院やクリニックにおける地震対策について知りたい」

本記事では、こうした要望に対して、小規模な病院やクリニックで取ることのできる災害対策について解説します。

災害の発生時はケガをする方が多いことから、大規模な拠点病院だけでなく診療所やクリニックなどの需要が高まります。
被災して診療できなくなる事態を避けるため、事前に地震対策を検討しましょう。

 

病院・クリニックが地震対策を取るべき理由

病院やクリニックが地震対策を講じるべき理由は、以下の3つです。

• 災害拠点病院と診療所の連携が重要になるから
• 患者やスタッフの安全を守るため
• 被災後も治療行為を継続するため

災害拠点病院と病院・クリニックの連携が重要になるから

1つ目は、災害拠点病院となる大規模な病院と、比較的小規模な病院・クリニックとの連携が重要になるからです。

次に示すとおり、災害が発生した場合、病院は規模や種類によって役割が分かれます。

災害拠点病院	主に重症者の収容・治療を行う。
専門医療を担う病院	小児医療、周産期医療、精神医療及び透析医療その他専門医療への対応を行う。
一般診療所等	区市町村地域防災計画に定める医療救護活動や、診療継続に努める。

など、医療機関・医療救護所9種類

＞参考リンク：東京都　トリアージ（医療機関・医療救護所の役割）

災害時に主に重症者の収容や治療を行う災害拠点病院のほか、クリニックなども医療救護活動や診療を継続し、地域診療の要として活動することが求められます。

大規模な病院と小規模な病院・クリニックが連携することで効率的に診療でき、災害発生時の病院に対する膨大な需要に応えることができます。

患者やスタッフの安全を守るため

2つ目は、入院・通院している患者やスタッフの安全を守るためです。

入院している患者や通院している患者の治療中に地震に遭遇した場合、医療機器などが不具合を起こせば患者の安全を脅かすことになります。

また、病院・クリニックで働いているスタッフも、対策をしていない病院であれば什器や医療品の転倒・落下によって危険にさらされる恐れもあります。

耐震性を確保することで、患者やスタッフの安全を守ることにもつながります。

被災後も治療行為を継続するため

3つ目は、地震などの被害に遭遇した後も治療行為を継続するためです。

地震対策が講じられていない病院・クリニックでは、医薬品や治療器具、医療機器などが被害を受けて、地震が収まってからも医療行為を続けられなくなる恐れがあります。

特に治療機器は交換に時間と費用がかかり、修理するまで十分な医療行為を提供できない恐れもあります。
被災後も医療行為を継続して行うため、病院やクリニックの耐震対策は重要です。

病院・クリニックが取るべき地震対策7選

具体的に病院やクリニックが取るべき地震対策について紹介します。

次の7つの点を意識して、医療行為を続けられるようにしましょう。

• 耐震診断・耐震改修、制震・免震による地震対策
• ベッドや什器などの固定
• 自家発電装置などの確保
• 医療用のガスや精製水の確保
• 飲用水や食料の備蓄
• 被災後の医療を継続するためのBCP
• 非常時の職員との連絡体制確立

耐震診断・耐震改修、制震・免震による地震対策

＞関連コラム：結局「耐震・免震・制震」のどれがいいの？効果的な組み合わせの解説と実例を紹介

1つ目は、病院・クリニックの耐震・制震・免震による地震対策です。

病院施設の中でも、震度6強程度の地震で倒壊・崩壊する危険性がある病院は複数あります。
こうした病院では、大きな地震があった場合に建物が倒壊する危険性があり、患者やスタッフがケガをしたり命を失う可能性があります。

耐震診断によって現況の建物の耐震性を確認した上で、必要に応じて耐震改修・リフォームを行い安全性を確保しましょう。

＞参考リンク：厚生労働省　病院の耐震改修状況調査の結果

 

複数回発生する余震のように、繰り返し発生する地震に対しては、制震や免震といった対策の導入もおすすめです。

地震の揺れを吸収する制震、揺れが伝わらないようにする免震。
耐震とともに利用することで、病院・クリニックの安全性を更に高められます。

ベッドや什器などの固定

2つ目は、ベッドや什器などを固定することです。

たとえば病室で地震に遭遇した場合、次のような被害の発生が予想されます。

• 地震の揺れでベッドが動いてしまった
• 家具や什器が落下・転倒してケガをしてしまった

＞参考リンク：防災科学技術研究所　病院スタッフのための地震対策ハンドブック

こうした被害を避けるために、床頭台やベッドのキャスターロック、床置きの家具については、金物を利用して床や壁面に固定するなどの対策が効果的です。

 

ほかにも、事務室やナースステーションなどで医療棚の転倒や、本棚から物の落下などが予想されます。

いずれの箇所も、什器や物の固定が大切ですので、地震のときを想定して必要な対策を取りましょう。

＞関連コラム：家具（食器棚・本棚・タンス）への【地震対策】をわかりやすく解説

自家発電装置などの確保

3つ目は、自家発電装置など非常用電源を確保することです。

地震が発生したとき、停電によって医療機器が使用できなくなる恐れがあり、また過去の治療データなどが入ったパソコンなども利用できなくなります。

ほかにも、冷蔵する必要のある薬品やワクチンなども停電によって使用できなくなる恐れもあります。

 

こうした不具合を防ぐために、次のような対策が有効です。

ディーゼル自家発電設備	軽油を利用した非常用の発電設備。汎用性の高い軽油を利用していることから、緊急時でも燃料を確保しやすい点が特徴。
UPS	停電の発生時、自動かつ間断なく蓄電池からの給電に切り替わるシステム。一般的には10分程度の給電時間が想定されているため、自家発電設備の起動までのつなぎや、システムを安全にシャットダウンするまでのつなぎとして利用する。

 

医療用のガスや精製水の確保

4つ目は、医療用のガスや精製水を確保することです。

大規模な地震の発生時、交通網や物流網が一時的に停止することに伴い、治療行為に必要なガスや精製水の供給も止まってしまいます。

復旧が見込まれる3日分の備蓄をすることに加えて、使用量を制限するなど対策を検討する必要があります。

飲用水や食料の備蓄

5つ目は、飲料水や食料の備蓄です。

災害発生時、医療行為を続けるためには医療品のほか、入院患者やスタッフのための飲料水や食料が必要です。
公的機関からの支援も期待できますが、被災範囲が大きい場合は支援が行き届かない可能性もあります。

一般的に復旧までにかかるとされる3日分を目安に、飲用水と食料を備蓄することをおすすめします。

＞参考リンク：内閣府　大規模地震の発生に伴う帰宅困難者等対策のガイドライン

被災後の医療を継続するためのBCP

6つ目は、被災後に医療を継続するためにBCPを検討することです。

BCPとは、自然災害などの緊急事態に直面した際に、事業の継続または早期復旧を可能とするための計画を指します。
つまり、病院・クリニックにおいては被災後も診療を続けられるようにするための対策です。

• 施設の耐震機能強化
• ライフラインの確保
• 復旧までの見込み計算および備蓄の確保
• 通信手段の確保

こうした対策を平時に検討して、万が一の被災時に備える必要があります。

＞関連コラム：オフィス・会社で取るべき地震対策とは？│建物・家具・防災教育3つの視点で職場を安全に

非常時の職員との連絡体制確立

7つ目は、非常時に職員と連絡を取り合うための体制を確立することです。

被災後も病院・クリニックの機能を維持するためには、医師のほかスタッフの協力が不可欠です。
安否確認のほか、出勤の可否などを把握して、病院の運営を続けなければいけません。

非常時にどのように連絡するのか取り決めて、スムーズに診療できるよう努めましょう。

＞関連コラム：「地震が起きた。家族に電話が繋がらない。」原因と対策を解説します

まとめ│病院・クリニックでも事前の地震対策が不可欠

病院やクリニックにおける地震対策について解説しました。

災害に遭遇した際も、病院・クリニックは機能を維持して、医療拠点として活動することが求められます。
そのためには、十分な耐震対策を検討することに加えて、スタッフとの連絡体制確保などソフト面での対策を取ることも重要です。

なお、紹介した対策は地震の発生前に検討することが重要です。
平穏な今こそ、地震に対する行動を始めましょう。

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