【耐震シェルター】3つのメリット・4つのデメリット│種類・タイプやシェルター以外の対策も紹介
「耐震シェルターとは?」
「耐震シェルターのメリット・デメリットは?」
本記事では、こうした疑問にお答えします。
お住まいの一角に耐震性の高い空間を作ることで、万が一ご自宅が倒壊した場合でも命を守ることのできる耐震シェルター。
どういった種類があり、どういった特徴があるのか確認しましょう。
耐震シェルター以外にも複数ある地震対策も紹介しますので、ご自宅の地震対策について悩んでいる方はぜひ参考にしてください。
・耐震シェルターの種類を確認できます。
・耐震シェルターの特徴が分かります。
・耐震シェルター以外の耐震対策を確認できます。
今、費用を抑えつつ住宅の地震対策に高い効果を得られる「制震ダンパー」のニーズが高まっています。
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目次
耐震シェルターとは?どんなタイプがある?
耐震シェルターは、部材を組み立てることで耐震性の高い空間を作ることのできるキットを指します。
容易に耐震性のある空間を確保でき、また引っ越しの際は耐震シェルターを移動できるなど、家全体を耐震化するより容易に耐震対策できる特徴があります。
耐震シェルターのタイプ(部屋型)
耐震シェルターには主に2つのタイプがあり、そのうちのひとつは部屋型です。
部屋型の耐震シェルターは建物の中にもうひとつ、耐震性の高い部屋を作るイメージの設備です。
1つの部屋全体を高い耐震製の空間に変えられる点が特徴的です。
耐震シェルターのタイプ(家具型)
続いて家具型の耐震シェルターは、ベッドやテーブルなどが耐震構造となっていて、地震に遭遇したとき家具型の耐震シェルターにすぐ逃げ込めるよう設計されています。
購入後にすぐ設置できる点や、費用が安価な点が特徴です。
>参考リンク:杉並区 木造住宅等の耐震シェルター等に関する助成制度
耐震シェルターのメリット
このように地震への対策として利用可能な耐震シェルター。
さらに詳しくメリットを解説します。
家全体を耐震化するより安価
部屋型や家具型の耐震シェルターは、家全体を耐震化する場合よりも安価に済む点は大きなメリットです。
家全体に耐震補強を施す場合は、一般的に100~200万円ほどの費用を要します。
一方で耐震シェルターの場合は、次のとおりの費用で済みます。
- 耐震シェルター(部屋型):50~100万円
- 耐震シェルター(家具型):30~50万円
なお、耐震シェルターは部屋型、家具型ともに製品によって金額差が大きい特徴があります。
利用する場合は複数のメーカーに見積もりを取り、製品を決めることをおすすめします。
補助金を活用できるケースがある
耐震シェルターは、補助金を活用しながら設置できる可能性があります。
たとえば、東京都耐震ポータルサイトでは、シェルターの設置について助成をしている市区町村を一覧表にまとめています。
たとえば荒川区では、耐震シェルターの設置に対して以下の補助金を用意しています。
耐震シェルター等の購入および設置工事に要した額の9/10(限度額50万円)
このように、補助金を活用することで、支出を抑えながら地震対策を取ることができます。
工事の期間が短く住みながら工事できる
耐震シェルターは、規定の建材を組み立てて設置しますので、工事の期間が短く、住みながら設置できる点もメリットです。
部屋型の耐震シェルターの場合は、基礎や柱・梁を露出させて取り付けしますので1~2週間ほどの工期が必要ですが、工事が必要な箇所は一室だけで、住みながら施工することが可能です。
家具型の耐震シェルターの場合は、強固な素材のベッドやテーブルを組み立てるように施工しますので、半日ほどで設置できる点が特徴です。
このように、リフォームの期間中、仮住まいに移動する手間も不要で、気軽に設置できる点も耐震シェルターのメリットです。
>関連コラム:住みながらできる木造住宅の耐震補強工事とは|内容や注意点を解説
耐震シェルターのデメリット
一方で耐震シェルターにもデメリットはありますので紹介します。
シェルター以外の箇所の耐震性が変わらない
耐震シェルターは、部屋型、家具型とも設置した箇所以外の耐震性は変わりません。
このため、たとえば浴室や洗面室で地震被害に遭遇した場合は倒壊に巻き込まれる危険性が残ります。
また、建物全体が倒壊した場合、シェルターから外に逃げ出す経路が塞がれてしまう可能性にも注意が必要です。
耐震シェルターの設置費用が高い
耐震シェルターは設置費用が高い点もデメリットに挙げられます。
家全体を耐震化するケースと比べると費用は安価に済むものの、50~100万円ほどの費用は必要です。
また、家全体への耐震補強に補助金を出す自治体は多い一方で、耐震シェルターに補助金の出る自治体は限られます。
補助金による減額の程度や、かかった費用に対する効果(家全体、または一部など)まで総合的に判断することをおすすめします。
開口部が制限される(日当たり・風通し)
耐震シェルターは、部屋型・家具型とも日当たりや風通しに悪影響を及ぼす場合もあります。
地震に抵抗するためには、十分な量の壁(耐力壁)を用意しなければいけません。
このため、耐震シェルターを設置した部屋は、日当たりや風通しの面で不満を感じる可能性があります。
エアコンで空調するなど、設置後の暮らしを具体的に想定してから導入を決めましょう。
家全体の耐震性を高められ、柱や梁の一部に取り付ける構造であるため、開口部が制限される心配も不要です。
リフォームでも対応可能で費用も50~80万円ほどで設置できますので、家計への負担も抑えられます。
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耐震シェルター以外でおすすめの地震対策
耐震シェルターを導入する場合は他の地震対策も含めて検討し、安全で快適な暮らしをするために最良の選択をする必要があります。
記事の終わりに、耐震シェルター以外の選択肢について解説します。
耐震診断・耐震補強工事
1つ目の対策は、耐震診断・耐震補強工事です。
耐震診断を行い、既存の住まいの耐震性を確認した上で、震度6強や7など規模の大きな地震に遭遇しても耐えられるよう補強する工事を指します。
家全体に効果が及ぶことから、どの部屋でも補強の効果を受けられる点がメリットです。
また、複数の自治体で耐震補強工事に対する補助金を用意していることから、補助金を活用した場合、割安に利用できる点もメリットです。
>関連コラム:耐震リフォームをした方がよい戸建て住宅の特徴10選|地震に備えてより安全に
制震ダンパーの設置
2つ目の対策は、制震ダンパーの設置です。
制震ダンパーとは、地震の揺れを吸収する装置を柱や梁に取り付け、建物に生じるゆがみを軽減する装置です。
壁の一部を切り欠いて設置できることから住みながらでも施工でき、費用も耐震補強工事より安価である点がメリットといえます。
また、耐震補強工事と同様に、建物全体の地震対策になる特徴もあります。
>関連コラム:あらためて知る「制震」のすごさ|今住宅に制震が取り入れられています
倒れる可能性のある家具を固定する
3つ目の対策は、倒れる可能性のある家具や家電がある場合に、専用のグッズを利用して固定することです。
様々な地震対策を講じていても、家具の転倒で下敷きになれば効果はありません、
家具や家電の転倒を防ぐべく、家具の固定を検討しましょう。
>関連コラム:地震による家具・家電の倒壊や転倒を防ごう!ポイントや方法をご紹介
まとめ│複数の方法で地震に備える
耐震シェルターの種類や特徴について解説しました。
地震に遭遇した際、ご自身やご家族の命を守る可能性を高めるために、耐震シェルターの導入は効果的です。
ただし、耐震、制震、免震など地震対策として有効な方法はほかにもあります。
大切なことは、1つの手段にこだわることなく、現在のライフスタイルや予算など、条件に合わせて地震対策を考えることです。
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