「地盤が弱い土地の特徴とは？」地名との関係も解説│弱いとどうなる？対策は？疑問にも回答
「地盤が弱い土地の特徴は？」「地盤が弱い土地と地名に関係はある？」
このように、地盤の強さが気になる方は多いものです。
そこで本記事では、地盤の弱い土地の特徴を紹介します。
地盤が弱いとどうなるのか、また対策についても解説しますので、地震のとき自宅の被害を抑えたい方は、ぜひ参考にしてください。
・地盤が弱い土地の特徴を確認できます。
・地盤が弱い場合に取れる対策を確認できます。
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目次
地盤が弱い土地、3つの特徴
地盤が弱い土地には、次の3つの特徴がありますので、土地を選ぶ際に確認することをおすすめします。
- 近くに河川や海がある
- 地下水位が高い
- 盛土・埋め立てによる造成地
近くに河川や海がある
1つ目の特徴は、土地の近くに河川や海があることです。
河川や海の近くの土地は沖積層と呼ばれ、形成された年代が比較的新しい地盤で構成されます。
しっかり固結していないことから、地震の発生時に揺れが大きくなりやすい特徴を持っています。
地下水位が高い
2つ目の特徴は地下水位が高い土地です。
河川や海が近い土地や、周囲を水田に囲まれた土地などは、地中の水位が高い、または水分量が多い場合があります。
地震の発生時に地盤が地下水に浮いた状態になる、液状化を起こす危険性がありますので、地下水位の高い土地も注意が必要です。
＞関連コラム：地震による液状化現象とは？起きる仕組みや被害と対策を知っておこう
盛土・埋め立てによる造成地
3つ目の特徴は、盛土や埋め立てによる造成地です。
盛土や埋め立てによって造成された土地は十分に締め固まっていない場合がありますので、時間の経過や地震の発生で沈下する危険性があります。
また、元々の地層と埋め立てた地層が混在する不均一な土地では、埋め立てた地層だけが沈下する「不同沈下」を起こし、建物が傾く危険性もありますので注意が必要です。
特に「制震技術」は建物へのダメージを最大で55％減少する効果を期待でき、リフォームでの対応も可能と、利便性が高く効果の高い対策です。
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地盤が弱い土地、地名との関係は？
地盤が弱い土地の確認方法として、地名から推測する方法も知られています。
地名から地盤の強弱を推定する方法は正しいのか、確認しましょう。
地名が関係するケースは「ある」
結論からお伝えすると、地名と地盤が関係するケースはあるといえます。
「川」や「田」「池」といった漢字が利用されている土地は、旧来は川や水田であった可能性があり、地盤が弱いことを疑う必要があります。
地名の改名に注意する
注意が必要な点は、市町村合併や区画整理などによって新しい地名に変わるケースがある点です。
現在の地名を確認することに加えて昔の地名も確認することで、地盤への対策が必要な土地を見つけられる可能性があります。
地名とともに地形・土地利用の確認と対策が重要
地名に川や水田を示す漢字が使用されている場合、必ずその土地・エリアを避ける必要がある訳ではありません。
たとえば東京都の東部は荒川や隅田川など大きな河川が流れていることから、多くの地域で水に関係する地名が残されています。
このため、東京都東部で水に関係する地名を避けて土地を探すことは困難です。
一方で、東部地区でも比較的標高が高い地域など地盤が強い地域はありますし、地盤が弱い地域でも適切な対策を施せば安全に家を建てることは可能です。
大切なことは、建築予定地の地盤の状況を確認した上で、最適な工法で家を建てることといえます。
＞関連コラム：『軟弱地盤とは？』定義・マップでの確認方法を紹介│対策・改良工法も解説
地盤が弱いとどうなるの？
購入予定の土地で地盤が弱いことが分かった場合、対策を取るために具体的にどのようなデメリットがあるのかを把握しましょう。
揺れが増幅する
地盤の弱い土地は、揺れが増幅しやすい特徴を持っています。
一般的に、形成された年代が古い洪積層は揺れの増幅率が低く、年代が新しい沖積層は揺れの増幅率が高い傾向があります。
購入を予定している土地、建築予定地がどの地層に属するのか確認しましょう。
液状化が発生する
地下水位が高い土地では、液状化の発生で地盤沈下が発生する恐れがあります。
液状化が発生した場合、以下のとおり複数の被害が想定されます。
所有する敷地内の被害に加えて、周辺道路や電気・ガス・水道といったインフラ設備にも影響がある恐れがある点に注意が必要です。
地盤改良費が必要になる
地盤が弱い土地であると判明した場合は、後ほど説明するように地盤改良によって建物を安定させる対策を取る必要があります。
採用する工法にもよりますが、安価な工法で30万円前後、高い工法であれば200万円前後の費用がかかることも。
土地を購入する場合は、地盤改良が必要になる可能性も加味した上で検討することをおすすめします。
＞関連コラム：地盤改良とは？種類や地盤改良後に建てる建物への地震対策をご紹介！
地盤が弱い場合の対策を解説
検討している土地・エリアの地盤が弱いことが分かった場合でも、適切な対策を取れば安全に家を建てることは可能です。
どのような対策があるのか、具体的な方法を紹介します。
地盤が弱い土地を避ける
土地を選ぶエリアを広げられる場合は、地盤が弱い土地を避けることが有効です。
各自治体は地震や津波など、各種災害に関するハザードマップを公表しています。
ハザードマップの確認によって地盤の強弱や揺れの増幅率などを把握できますので、強い土地を選びましょう。
地盤調査・地盤改良で強くする
家を建てるエリアが決まっている場合は、地盤改良によって弱い地域でも家を建てられる強固な地盤を作りましょう。
土地に対してSWS試験やボーリング調査などをすることで、地盤の強度や強固な地盤までの距離を確認可能です。
その上で、以下のような各種地盤改良を施せば、地震時の揺れに対抗し、また地盤の沈下が発生することを避けられます。
- 表層改良
- 柱状改良
- 鋼管杭工法
耐震等級3の取得で地震に耐える
地盤改良によって土地の強度を高めた上で、建物を建てる際には耐震等級3を取得することをおすすめします。
耐震等級とは、建物の耐震性を3段階で示す指標で、等級3は最高等級に当たります。
耐震等級1でも震度6強～7クラスの地震に耐えられる強度を持っていて、等級3はその1.5倍の強度を期待できます。
熊本地震で震度7を記録した地域でも、耐震等級3を取得した住宅では倒壊や大破の事例がないことから効果の高さを確認できます。
制震・免震技術の導入で地震に耐える
耐震と同時に、制震・免震といった技術の導入もおすすめです。
耐震の弱点は、地震によって建物に生じる歪みの蓄積を抑えられない点にあります。
一方で制震（地震の揺れを吸収する技術）や免震（地震の揺れを伝えにくくする技術）といった装置を取り付けることで、建物に加わる歪みの量を抑えられますので、耐震との併用で地盤が弱い土地でも被害の軽減を期待できます。
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まとめ│地盤の弱い土地を事前に把握しよう
地盤が弱い土地の特徴や、弱い場合の対策について解説しました。
- 近くに河川や海がある
- 盛土による造成地
- 地下水位が高い
こうした特徴を持つ土地は、地盤が弱く地震の揺れが増幅しやすい傾向にありますので、一般的には避ける必要があります。
ただし、地盤が弱い土地であっても、適切な地盤改良を施すことや、耐震性の向上、制震・免震といった技術の導入によって地震の揺れを軽減することは可能です。
土地の状態を確認した上で、最適な対策を講じて安心できるマイホームを手に入れましょう。
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監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
