【南海トラフ巨大地震が怖い】普通の地震と違う？備えや対策で不安を解消しよう
「南海トラフ巨大地震が怖い」
このように、南海トラフ巨大地震に対して恐怖を感じる方は少なくありません。
一方で、恐怖を抑えるために具体的な行動を取る方は少ないのではないでしょうか。
そこで本記事では、南海トラフ巨大地震とはどのような地震なのか確認した上で、備えや対策についても解説し「怖い」を解消します。
・南海トラフ巨大地震に備えるべき理由が分かります。
・南海トラフ巨大地震に対して行うべき備えの内容が分かります。
今、費用を抑えつつ住宅の地震対策に高い効果を得られる「制震ダンパー」のニーズが高まっています。
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目次
南海トラフ巨大地震とは？
南海トラフ巨大地震とは、駿河湾（静岡県）から日向灘沖（宮崎県）にかけて存在する、海底の溝状の地形を震源として発生する規模の大きな地震です。
想定される最大震度は7、津波の高さは30mを超える想定もあり、甚大な被害が予想される地震です。
南海トラフ巨大地震の被災想定範囲
南海トラフ巨大地震が発生した場合の被災想定範囲は広く、静岡県から宮崎県に至る地域の一部で震度7の発生が予想されています。
津波の被害が大きくなることも予想されていて、静岡県から宮崎県に至るまで、多くの地域で10～20mの津波が予想され、一部地域では20mを超える可能性もあります。
紹介した被害予想は、陸に近い場所で発生したケースや満潮時など、被害が大きくなる予測によるものですが、こうした大規模な災害が起こる可能性は知る必要があります。
被害の甚大化・広範囲化が予想される南海トラフ
南海トラフ巨大地震は、大きな被害をもたらした東日本大震災と比較して、さらに大きな被害が予想されています。
浸水面積・浸水人口が多いことに加えて、建物の全壊棟数は200万棟以上、死者・行方不明者数は30万人を超える予想もされています。
このように、人的・物的被害が大きい点も南海トラフ巨大地震の特徴といえます。
＞関連コラム：南海トラフ地震の被害想定は？今後30年の巨大地震発生率は約80％！
南海トラフ巨大地震で備える必要があること
甚大な被害が予想される南海トラフ巨大地震、不安に対処するためには、備えるべき被害を正確に把握する必要があります。
震度6強～7の建物被害
南海トラフ巨大地震では、震度6強から7クラスの大きな揺れが予想されています。
気象庁では、震度ごとの建物に対する被害について、以下のように記載しています。
震度6強
- 固定していない家具のほとんどが移動し、倒れるものが多くなる。
- 耐震性の低い木造建物は、傾くものや、倒れるものが多くなる。
- 大きな地割れが生じたり、大規模な地すべりや山体の崩壊が発生することがある。
震度7
- 耐震性の低い木造建物は傾くものや、倒れるものがさらに多くなる。
- 耐震性の高い木造建物でも、まれに傾くことがある。
- 耐震性の低い鉄筋コンクリート造の建物では、倒れるものが多くなる。
このように、住宅の損傷や倒壊被害を受ける事例が多くなることが予想されます。
＞関連コラム：震度7の地震はどのくらいなのか？震度の段階とマグニチュードの関係性について解説
浸水深が10mを超える建物への被害
南海トラフ巨大地震では、地域によっては10mを超える高さの津波の到来が予想されています。
東日本大震災の被災調査によると、浸水深が1階窓程度であれば残存する建物が多くなるものの、それ以上の浸水深になると多くの建物が流出したとされています。
＞参考リンク：総務省消防庁 東日本大震災関連情報 3.3 物的被害の状況(1)
なお、1階窓は1～2mほどの高さで、10mを超える津波は2階建て家屋の屋根を越える高さです。
10mを超える浸水深のエリアでは、建物の流出被害を受ける可能性がある点に留意しましょう。
救助とインフラ復旧に時間を要する
＞参考リンク：気象庁 マンガで解説！南海トラフ地震その日が来たら
インフラの復旧に対しても備える必要があります。
図に記載されている通り、大きな被害にあった地域では、以下の状況が発生する可能性があります。
- 不足する救援、医療、物資
- 広範囲にわたり電気、ガス、上下水道、通信サービス等のライフラインが停止
- 多くの道路で亀裂、沈下等による不通が生じ、鉄道や空港などの交通インフラも停止する
このように物流やライフラインが停止するのは、道路などが寸断されることのほか、隣接する地域でも被災していることから救助の手が届きづらいことも関係しています。
大きな被害が予想される地域では、ライフラインの寸断や救助の長期化に備える必要があります。
臨海地域などで広範囲に渡る液状化
液状化とは、地震の揺れによって地盤が衝撃を受けたとき、土の粒子同士の結合が解かれて地下水中に浮いたようになる現象です。
家を支える力を失うこととなり、建物の沈下や不同沈下、埋設している配管の破損といった被害を引き起こします。
東日本大震災では、液状化の被害が広域化することも不安視されています。
自宅が被害を受けることに加えて、道路の陥没や上下水道、電気の供給といったライフライン断絶も考えられますので、液状化しやすい地域に入っている場合は液状化対策も考える必要があります。
そのためには、耐震のほか複数回発生する余震にも耐えられる住まいづくりが重要になります。
何度も発生する地震に対して揺れを軽減するために「制震ダンパー」の導入がおすすめです。
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「南海トラフ巨大地震が怖い」への対策
南海トラフ巨大地震に対して、具体的にどのような対策を取るべきか紹介します。
主にはお住まいの建物に対して取る対策と、避難や備蓄といった対策とに分けられます。
耐震等級3を取得する
南海トラフ巨大地震に対しても、最も基本になる対策は耐震です。
元々耐震等級1（建築基準法で認められる最低限の強度）でも震度6強から7クラスの地震を受けても倒壊しない強度は持っています。
一方で損傷防止機能については、耐震等級1の住まいで想定されている震度は5強です。
つまり、震度6弱を超える地震を受けた場合、耐震等級1の住まいでは構造躯体が損傷する可能性があり、複数回同程度の地震が発生したとき、倒壊の危険性があることを示しています。
このことから、耐震等級1の1.5倍の強度を持つ耐震等級3を目指すなど、耐震性を高める対策を講じる必要があります。
＞関連コラム：【耐震等級とは？】耐震等級を高くすることで得られるメリット・デメリット
制震技術を導入する
耐震等級3の取得など耐震対策と一緒に検討が勧められることは、制震技術の導入です。
制震とは、地震により発生した揺れを吸収する制震ダンパーを柱や梁の間に入れて、建物に加わる振動の伝達を抑える技術です。
製品によって性能に違いはありますが、たとえば制震ダンパー「αダンパーExⅡ」であれば、設置していない住まいでは変位量（地震によって建物が変形する大きさ）が3cmほどであるのに対して、設置済みの住宅では1.5cmに抑えられるなど、建物へのダメージを大幅に抑えられる効果を期待できます。
地震の揺れを伝えない「免震」技術もありますが、安価なケースでも200万円を超える費用が必要で、一般住宅に設置するにはコストパフォーマンスに優れません。
費用対効果が高い、「耐震+制震」の導入を検討してみましょう。
避難・備蓄についての対策も取ろう
過ごす時間の長いご自宅の耐震対策は非常に重要ですが、費用や工期の面からすぐに実行することが難しいものもあります。
そこで以下のとおり、すぐに実行できる避難や備蓄についての対策も並行して取ることをおすすめします。
＞参考リンク：気象庁 マンガで解説！南海トラフ地震その日が来たら
命を守るために特に重要視される対策は、家具の固定と避難場所・避難経路の確認です。
建物の耐震対策を取っていても、タンスや食器棚が倒れた場合、行動不能になる危険性があります。
また、外出先で地震に遭遇し、揺れや津波によって命を落とす危険性もあります。
自宅のほか、勤務先や学校、利用する機会の多い買い物施設や塾など、日常的に行動する範囲内での危険な箇所や、揺れ・津波から身を守れる場所の確認が必要です。
＞関連コラム：家具（食器棚・本棚・タンス）への【地震対策】をわかりやすく解説
＞関連コラム：「地震直後の行動」屋内・屋外に分けて解説│安全確保後の行動や事前に備えるべき事項も紹介
まとめ│南海トラフには具体的な対策で備える
南海トラフとは、どのような地震でどの程度の被害が予想されるのか、またどういった備えが必要になるのかなど、複数の視点から解説しました。
南海トラフ巨大地震の特徴は、震度が大きくなる点に加えて、被害が広範囲に及ぶことです。
過去の地震と比べて救援やライフラインの復旧などが遅れる可能性がありますので、ご自身の身の安全を守ること、地震後に備えて一定の備蓄をしておくことによって、揺れの最中、そして被災後の暮らしを守りましょう。
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監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
