【経験者の視点で地震に備える】被災経験者の防災対策を確認しよう│その他個人でできる対策も解説
「地震などの災害を受けた場合に備えて、効率的に対策を立てたい」
こうした希望を聞くことがあります。
地震に遭遇した場合に備えるべき事柄は、実際に地震被害に遭った人の意見を参考にすると効率的です。
そこで本記事では、地震の被災経験者がしている防災対策について解説します。
すぐにでも実行できる対策もありますので、万が一に備えて経験者の意見を参考にしましょう。
・地震の経験者が語る「地震被害に備える方法」を確認できます。
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目次
被災経験のある方は防災対策をしている
花王株式会社「生活者研究センター」では、震災の経験を持つ方が日頃から実践している防災対策について調査しています。
12,901人が回答した本調査によると被災経験がある方、ない方で、防災対策の実施状況が変わっていることが分かります。
【被災経験あり】
- 防災対策している:56%
- 防災対策していない:31%
- わからない:13%
【被災経験なし】
- 防災対策している:35%
- 防災対策していない:47%
- わからない:17%
このように、被災経験の有無で、防災対策の実施率が約20%も変わることが分かります。
地震被害の経験がある分、災害に対する感度が高まっているといえるでしょう。
被災経験者の防災対策
では、実際に被災経験者がどのような対策を取っているのか、アンケートの結果は以下のとおりです。
非常食・食料品の備蓄:82%
飲料水の備蓄:79%
トイレットペーパーや常備薬など生活用品の準備:62%
非常用持ち出し袋の準備:50%
簡易トイレ・携帯ラジオなど防災用品の準備:48%
家具などの転倒・落下防止柵:47%
寝室に懐中電灯や靴などを用意:44%
家族間の連絡方法の確認:41%
貴重品の持ち出しの準備:35%
自宅・勤務先周辺の避難場所・経路の確認:29%
風呂の水のためおき:26%
ハザードマップの確認:25%
防災訓練への参加:16%
この中で主だった防災対策について、さらに詳しく解説します。
非常食・食料品の備蓄、飲料水の備蓄
被災経験者が最も高い割合で対策しているのは、食料品の備蓄や飲料水の確保です。
被災後に避難所で過ごす場合も、在宅で避難する場合も、食料や水は必ず必要になります。
一方で避難所に備蓄されている量には限りがありますので、一定量をご自身で準備する必要があります。
ライフライン機能の復旧や支援物資到着までは3日から1週間かかるとされますので、家族全員分を想定すると相当数の食料・水を準備しなければ、食について困難に直面する可能性があります。
>関連コラム:何があれば安心?最低限必要の防災グッズのチェックから見直しまで
トイレットペーパーや常備薬など防災用品の準備
食料と同じくらい大切なものは、トイレットペーパーや常備薬など、普段使用する日用品や薬といった物品の準備です。
トイレットペーパーなどの日用品は生命維持に必要なものではありませんが、健康でストレスのない生活をする上で欠かせないものです。
また、食料品や飲料水と異なり、個人ごとに処方される薬などは支援物資として支給されるものでは不足する可能性がありますので、個々人で必要なものは事前に多めに備えておくと安心です。
非常用持ち出し袋の準備
地震に遭遇したあと、避難所に向かう際に必要なものをひとまとめにしたものが非常用持ち出し袋です。
事前に1つのリュックにまとめておくことで、被災時に物がどこにあるのか分からない、不足しているものがある、といった事態を避けられます。
また、非常用持ち出し袋といっしょに検討したいことは、貴重品の持ち出しです。
特に身分を証明する書類は、避難所での本人確認の際に必要となりますので、食料や飲み物以外にも必要なものをリストアップしましょう。
家具などの転倒・落下防止柵
続いて注目したい項目は、家具などの転倒・転落防止柵です。
大きな被害をもたらす地震が発生した際、家具や家電が転倒しケガにつながるリスクがあります。
こうした危険性を抑えるために、家具などの転倒を防ぐ対策が重要です。
ここまで紹介した、食料や飲料水、日用品についての備蓄が十分にされていても、家具・家電の下敷きになれば意味がありませんので、家具や建物の揺れを抑える工夫を導入することをおすすめします。
このように、経験者の視点から地震への対策を検討できますので、参考にしながら地震への対策に取り組んでみましょう。
建物に生じる揺れを最大55%軽減する制震ダンパーは、命や財産を守るために大きな効果を発揮します。
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ほかにも検討したい防災対策
紹介した防災対策以外にも、特に住まいに関連して検討したい事柄がありますので確認しましょう。
延焼・類焼を防ぐ、耐火性の向上
1つ目は、延焼・類焼被害を防ぐために、ご自宅の耐火性を向上させることです。
具体的には、屋根や外壁、軒裏といった火災の延焼被害を受けやすい箇所に耐火性を高める工夫を導入することです。
地震で被害を受けなくても、近隣で火災が発生して自宅に燃え移れば大きな被害を受けてしまいます。
新築・リフォームの際に耐火性を高める工夫を取り入れましょう。
>関連コラム:地震火災の恐ろしさ|被害を防ぎ減らすために私たちができる行動とは
津波を予測するハザードマップの確認
2つ目は、津波被害を予測する、ハザードマップを確認することです。
ハザードマップは、津波や土砂災害といった、地震に関連する災害について被災範囲を確認できます。
地震、および関連する災害で自宅や勤務先、通学先で被害を受けるか予想できますので、有事に備えて確認することをおすすめします。
耐震・制震など住まいの耐震化
3つ目は、耐震や制震技術といった、建物の耐震性を高めるための工夫です。
耐震は、耐震等級3の取得などを通して、より大きな地震に遭遇しても自宅が倒壊・崩壊しないよう備えるものです。
また、制震は制震ダンパーなどを柱、梁といった建物の構造部分に設置して、建物に生じる地震の揺れを減衰するものです。
耐震・制震を導入することで、ご自宅が深刻な被害を受ける確率を大きく減らせるでしょう。
本記事で紹介した、地震の被災経験者がしている備えは、自宅が無事であることが前提です。
大きな地震が起きても自宅が倒壊しないよう対策を立てましょう。
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まとめ│経験者に学んで各種災害に備える
地震に対する備えを経験者から学ぶべく、被災者が重視する災害対策について確認しました。
地震などの災害に対する備えは、一般論として知っていることはあるものの、実体験に基づいて備えている方は少ないのではないでしょうか。
本記事で参考にした調査のように、被災経験のある方の意見も参考にして、地震を中心とする災害に備えましょう。
なお、食料品や飲料水の備蓄といった対策は必要ですが、建物が崩壊しては意味がありません。
建物の倒壊・崩壊や、在宅避難できなくなるレベルの損傷を防ぐために、耐震性を高めたり制震技術を導入するといった対策も検討してみましょう。
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