防災について「家族で決めておくこと」とは?地震や火災が起きる前に備える必要性も解説
「防災について、家族で決めておくことは何ですか?」
本記事では、こうした疑問にお答えします。
地震を始めとする災害に遭遇した場合、事前に備えておかなければ食べ物や飲み物、日用品が不足します。
また、連絡手段を決めておかなければ家族の安否を確認できないかもしれません。
本記事では、災害発生後にこうした事態に陥らないよう、防災について家族で事前に決めておくべきことを紹介します。
平時の今だからこそ、万が一のときに備えて話し合いましょう。
・災害前に決めごとをする大切さが分かります。
・地震をはじめとする災害に備えるために、事前に家族で決めておくべき項目が分かります。
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目次
防災について家族で決めておく必要性
はじめに、どうして防災について家族で決めておく必要があるのか、理由について解説します。
ご自身・ご家族の生存率を上げるため
1つ目の理由は、ご自身とご家族の生存率を上げるためです。
地震や津波、洪水といった災害は、社会的に影響が大きいことから、国や自治体がハザードマップのような形式で危険性のあるエリアを明示しています。
こうした情報を確認し、家族内で共有することで、被災時の家族の生存率を高められます。
たとえば自宅周囲の道路に背の高いブロック塀がある場合、地震発生時のブロック塀の危険性を家族で共有していれば、通学中の子どもが塀から離れて命を守れるかもしれません。
家族の安否確認と集合をスムーズにするため
2つ目の理由は、家族の安否確認や集合をスムーズにするためです。
地震などの災害時、問題となることは通信環境が途絶することです。
普段使用できていたスマートフォンも利用できず、家族間の連絡が取れなくなる可能性もあります。
このような場合も、以下の方法で家族の安否確認ができるかもしれません。
- LINEのようなデータ通信を利用する通話アプリの利用
- 災害用伝言ダイヤルの利用
- 00000JAPANの利用
ほかにも、緊急時の集合場所を複数決めておくなど、家族が集合する方法を共有することも大切です。
>関連コラム:「地震が起きた。家族に電話が繋がらない。」原因と対策を解説します
避難時の生活のストレスを緩和するため
3つ目の理由は、避難時の生活のストレスを緩和するためです。
被災後に避難所で生活する場合、生活空間の狭さやプライバシーのなさ、お風呂に入れないことなど、様々なストレスを抱えることとなります。
被災する前に事前に家族で話し合っておくことで、家族が不満を抱えずに避難生活するための方法を決められるでしょう。
避難所生活のストレスを軽減する方法のほか、在宅避難や車中泊での避難を選択する方が快適に過ごせる可能性もあります。
>関連コラム:【在宅避難】4つのメリット3つのデメリット│必要なものや注意点など被災時に備えるべき知識を紹介
>関連コラム:避難所生活で困ることとは?5つの対策も解説│避難所で必要なもの、持って行ってよかったものも紹介
事前に現状の防災対策の問題点を把握するため
4つ目の理由は、事前に現在の自宅の状況や避難経路などから、家族の防災対策の問題点を把握できることです。
家族全員で話し合うことなくご主人や奥様など、一人で防災対策を立ててしまうと、どこかで不具合が生じます。
たとえば、家族の職場や学校の位置を正しく把握しておらず、避難経路のや避難所の設定が不適切であったり、常備薬や生理用品などの備蓄が不十分であったりします。
家族全員で話し合うことで、こうした問題点を被災する前に確認し対策を取れます。
自宅の倒壊・致命的な損傷を防ぐためには、耐震・制震といった対策を講じる必要があります。
中でも複数回発生する地震にも効果を発揮する「制震」がおすすめです。
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防災について家族で決めておく3つのこと
こうした理由で、防災について家族全員で話し合って決める必要があります。
では、具体的にどのようなことを決めればよいのでしょうか。
主には、以下の3つの視点で家族と話し合いましょう。
災害発生時に命を守るための行動について
1つ目は、災害が発生したとき命を守るための行動です。
日常生活では、家族は会社・学校・自宅と、それぞれ別々に過ごすこととなりますので、以下のような命を守るための行動は家族それぞれ実行する必要があります。
- 家具の倒れない安全なスペースへの避難
- ブロック塀など倒壊する危険性のあるものから距離を取る
- 自動車の運転中ならハザードランプを点灯させ停車する
こうした自身の命を守る行動について共有し、家族が被害に遭遇しないようにしましょう。
避難場所までのルートの確認や、避難前にブレーカーを落とすなど、自宅での行動の取り決めも効果的です。
災害発生時に家族が集まるための方法について
2つ目は、家族が集まるための方法を決めておくことです。
外出先で被災した場合、自宅まで戻るのが困難なことがあります。
家族に連絡を取りたくても災害時はスマートフォンがつながらず、家族の安否が分からないことも。
そこで、以下の方法を家族間で共有することをおすすめします。
- LINEのようなデータ通信を利用する通話アプリの利用
- 災害用伝言ダイヤルの利用
- 00000JAPANの利用
- 避難所に行く場合は玄関ドアやリビングなどに張り紙をする
- 県外の知人や親戚を通じて安否確認の連絡をする
こうした取り決めを事前にしておくことで、災害に遭遇しても家族の安否や所在地が分かることとなります。
災害発生時に必要なものの確認
3つ目は、災害に遭遇した場合に必要なものの確認です。
災害の発生時は、水や食料といった生きていくための必需品から、持病用の薬、スマートフォンの充電用の電力など、普段なら簡単に入手できるものが入手できなくなります。
また、災害時に必要なものは家族によって異なりますので、事前に備蓄しておく品について話し合い、備蓄品を置く場所を確認することも大切です。
>関連コラム:【防災グッズで本当に必要なものは?】厳選した14のグッズを揃えよう
その他の大切な防災対策
家族間で決めごとをする以外にも、地震被害に遭遇する危険性を減らす対策はありますので、その他の防災対策も確認しておきましょう。
耐震・制震で住まいの倒壊・崩壊を防ぐ
最も大切な対策は、耐震・制震技術の導入で住まいの倒壊・崩壊を防ぐことです。
ここまで紹介した対策を立てても、自宅が倒壊したり、在宅避難できない程度に損傷を負ってしまうと、事前に取り決めていた防災についての「決めごと」が効果を果たさなくなってしまいます。
耐震等級3の取得で自宅が倒壊する危険性を下げたり、制震技術を導入して複数回発生する地震に備えたりして、自宅の建物の安全性を高めましょう。
耐火性の高い仕様にして、もらい火を避ける
耐震性と同時に検討したい事柄は、耐火性です。
地震などの災害が発生したあと、火災など他の災害につながることを二次災害といいます。
二次災害で火災が発生した場合は、特に住宅が密集している地域で延焼被害が起こりやすく、自宅の安全性が損なわれることになります。
他の家から火が燃え移る類焼(もらい火)が起きないよう、屋根や外壁、軒裏といった箇所の耐火性を高めましょう。
>関連コラム:地震火災の恐ろしさ|被害を防ぎ減らすために私たちができる行動とは
ハザードマップを確認して被災範囲外に住む
自宅の安全性を高める観点では、ハザードマップの確認も重要視されます。
ハザードマップは洪水や津波など、各種災害が発生した場合の被災範囲を図示した地図で、一目で建築予定地で遭遇する可能性のある災害や避難ルートなどを確認できます。
各種災害の被災想定の外に住むことで、被災する可能性を大幅に減らせるでしょう。
また、建築を予定しているエリアが広くハザードマップに入っている場合も、どの程度の被害が想定されるのかが分かれば、事前に家族で防災について話し合う際の検討材料になります。
まとめ│災害が発生する前に対策を立てよう
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防災に関して、災害の発生前に家族で決めておくべきことについて解説しました。
災害はいつ発生するかは分かりませんが、どの程度の被害になるか想定することは可能です。
また、家族にどのような影響が及ぶのかも、過去の災害から学ぶことはできます。
このため、事前に防災について家族で決めごとをすれば、家族の命や財産を守ることができます。
なお、自宅が倒壊・崩壊しては決めごとの根底が崩れてしまいますので、耐震・制震といった対策を講じて被害を軽減する工夫も必要です。
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