『災害に強い家』にする、間取り・設備・構造や土地選びの工夫とは？│地震・津波・台風・豪雨に備える
「災害に強い家に住みたい」
地震や台風といった災害のニュースが流れると、このように感じる方もいるでしょう。
本記事では、災害に強い家にするための対策について解説します。
これから家を建てる方や、すでに家を建てた方にとっても使える対策を紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。
・日本で発生する災害の中で警戒するべきものが分かります。
・「地震・津波」への6つの対策が分かります。
・「台風・豪雨」への5つの対策が分かります。
今、費用を抑えつつ住宅の地震対策に高い効果を得られる「制震ダンパー」のニーズが高まっています。
制震ダンパーについて詳細をお知りになりたい方やご興味を持たれた方は、資料請求からお気軽にお問い合わせください。
目次
日本で警戒するべき災害の種類とは？
はじめに、日本で警戒するべき災害の種類についてお伝えします。
日本では、主に「地震と津波」「台風と豪雨」といった災害に備える必要があります。
こちらのグラフは内閣府が取りまとめた、自然災害による死者・行方不明者数を表しています。
死者・行方不明者が多く見られる年の主な災害は、いずれも地震（津波）・台風・豪雨です。大きな災害に巻き込まれることを防ぐためには、こうした災害への備えが重要です。
大きな地震と津波への対策
まずは地震・津波といった災害に対して効果的な以下、6つの対策を紹介します。
- 地震が発生する確率が高い地域を把握する
- 居住地・建築予定地の地震への強さを確認
- 地震に強い家の形や間取り、耐震性を確保
- 目的に合った建物の構造（木造・鉄骨・鉄筋コンクリート）にする
- 制震・免震といった耐震設備の導入を検討する
- 地震発生後に「津波・火災」が発生した場合の対策を考える
地震が発生する確率が高い地域を把握する
日本は元々地震が発生しやすい地域ですが、同じ日本の中でも地震の多い地域と少ない地域とに分かれます。
このため地震が発生する確率が高い地域を把握することで、地震に対する警戒の程度を調節できます。
ただし、まだ見つかっていない断層が揺れる可能性もあり、今まで地震が少なかったエリアであっても、命や財産を守るためには地震への備えの確認が必要です。
居住地・建築予定地の地盤の強さを確認
耐震性を確認するためには、まずは居住地・建築予定地の地盤の強度を確認する必要があります。
柔らかい地盤は地震が発生した場合に、揺れの増大や液状化、道路の陥没といった現象が起きる可能性があることから注意が必要です。
SWS試験やボーリング調査などを利用して、建築予定地の地盤の強度を確認しましょう。
＞関連コラム 地盤改良とは？種類や地盤改良後に建てる建物への地震対策をご紹介！
設計段階で地震に強い家の形や間取りを意識
地震で最も避けたいことは、建物の倒壊・崩壊です。これから新築する場合は、地震に強い家の形や間取りにすることをお勧めします。
たとえば、1階と2階の柱や壁の位置が一致するだけでも、地震に強い家になります。
地震に強い家の特徴につきましては、以下のコラムをご確認下さい。
＞関連コラム 【地震に強い家の特徴10選】揺れても安心の住まいを手に入れよう
耐震等級3の住まいにする
地震への耐力を高めるためには、耐震等級3を取得することもおすすめです。
耐震等級は、一定の耐震性を持つことが認められる住まいに対して住宅性能評価機関が検査・認定する制度です。
耐震等級1は震度6・7クラスの地震でも倒壊・崩壊しない強度を持ちますが、耐震等級3は耐震等級1の1.5倍の強度を持つとされ、活用することで地震に強い家になることが期待されます。
＞関連コラム 耐震等級はどうやって決められているの？｜耐震性能を高めるためのポイントを解説します
制震・免震といった地震対策の導入を検討する
耐震等級の取得に加えて、制震・免震といった地震対策を導入することも効果があります。
制震は、制震ダンパーなど地震の力を吸収して熱などのエネルギーに変換、建物に加わる力を小さくするものです。
免震は、積層ゴムなどの上に家を建てることで、地震の力を家に伝えにくくする装置です。
制震ダンパーは何度も発生する地震に対しても効果を期待でき、費用も抑えられリフォームにも対応可能です。制震ダンパーに興味をお持ちの方は、詳しい資料をご請求ください。
地震発生後に「津波・火災」が発生した場合の対策を考える
地震対策は揺れに対してのみ警戒するべきものではありません。
地震が発生した後は津波が発生して低地に押し寄せる可能性もあり、またストーブなどから火災が発生する可能性もあります。
被災後のことも考慮することで、より命や財産を守れる確率が上がりますので、以下のコラムも合わせてご覧ください。
＞関連コラム 地震の後に津波が来たらどうする？国の対策や避難方法を知っておこう
＞関連コラム 地震火災の恐ろしさ｜被害を防ぎ減らすために私たちができる行動とは
台風や豪雨への対策
続いて台風・豪雨に対して考えたい対策を紹介します。
- 洪水や高潮発生時の被災範囲をハザードマップで確認
- 強風・豪雨被害に耐える屋根・外壁を選択
- 建物の凹凸を少なくして風の影響を抑える
- 防風性能の高い窓やシャッターの利用
- 強風に対しては制震装置も効果的
洪水や高潮発生時の被災範囲をハザードマップで確認
台風や豪雨の際は、河川からは洪水が、海からは高潮の被害が起きる可能性があります。
こうした被害に対しては、ハザードマップの確認が有効です。
ハザードマップには浸水する可能性のある範囲や浸水深が記載されていて、想定した被害を受けた場合の具体的な対策を考えられるようになります。
強風・豪雨被害に耐える屋根・外壁を選択
台風や豪雨の被害を避けるためには、強風・強雨に耐えられる屋根・外壁の選択が必要です。
屋根や外壁の形や種類によって、雨や風に強い特徴を持つもの、弱い（雨漏りしやすい）特徴を持つものもあります。
災害に強い家を目指す場合は、できるだけシンプルで雨漏りに強い形・素材を選択しましょう。
防風性能の高い窓やシャッターの利用
強風が吹きやすい地域に住んでいる場合には、防風性能を確保できる窓・シャッターの検討をおすすめします。
窓やシャッターには耐風性能が定められていて、性能の高いシャッターであれば、より強い風にも対応できることから安心して暮らせます。
強風に対しては制震装置も効果的
台風など強烈な風が吹くときは建物にも影響が出ることがあります。
こうした場合は、制震装置の導入が勧められます。
一般的に地震に対して効果を発揮する制震装置ですが、製品によっては風による柱・はりの変状を防ぐ効果を持つものもあります。
地震に加えて、台風などに対する不安を抱えている方にも、制震ダンパーの設置はおすすめです。
災害に備えて行いたいその他の対策
地震や台風などの被害を抑えるために、家に対してできる災害対策をお伝えしました。
ここからは多くの災害に共通して行うべき対策を紹介します。
太陽光発電や蓄電池で停電対策
地震や台風で電柱・電線が被害に遭うと、停電が発生して家電製品を利用できなくなる恐れがあります。
停電に対しては、太陽光発電や蓄電池といった設備の利用がおすすめです。
停電が発生しても太陽光がある限り充電をし続けられ、蓄電池があれば太陽光発電で充電できない夜間でも家電を利用できます。
停電後の復旧が早いオール電化を利用
停電に対処するためには、停電からの復旧が早いオール電化も検討しましょう。
阪神淡路大震災でも東日本大震災でも、電気・水道・ガスのうち電気の復旧速度が最も早くなっています。
これから発生する地震のときも、電気の復旧速度が早いことが想定されます。
家族同士の連絡方法や避難場所の確認
ライフラインのほかに、災害が発生した場合に問題となるのは家族同士の連絡方法です。
携帯電話が混み合ってつながらなくなる可能性があり、外出時に災害に遭遇した場合は家族それぞれ連絡が取れなくなる恐れがあります。
普段の生活スタイルから避難場所のリストアップを行った上で、家族と連絡が取れない場合の対処法を決めておきましょう。
＞関連コラム 「地震が起きた。家族に電話が繋がらない。」原因と対策を解説
備蓄・非常用持ち出し袋を用意
災害発生時には、災害の規模や場所にも左右されますが、1～2日間は食料や飲料水を確保できない可能性があります。
備蓄用の長期保存可能な食品や飲料水などを事前に準備しておき、万が一に備えましょう。
エコキュートなど貯湯タイプの給湯器であれば、タンク内の水を使用することもできます。
＞関連コラム 【防災グッズで本当に必要なものは？】厳選した14のグッズを揃えよう
まとめ│災害に強い家で命と生活を守る
地震や津波、台風や豪雨といった災害に遭遇した場合に、どうすれば命や財産を守れるのか方法を解説しました。
紹介した方法は1つだけ行うより、複数行う方が命を守れる確率が上がります。
できるものから始めてみましょう。
なお、中でも早急にするべきことは、自宅が被災する可能性の確認や耐震・制震といった地震対策の必要性の検討です。
地震で自宅が倒壊したり津波で流されてしまえば各種対策は意味をなしません。
必要であれば、耐震性能を向上するのリフォームや制震ダンパーの設置といった耐震対策を行い、安心・安全な住まいを手に入れましょう。
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監修者情報
株式会社トキワシステム
制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。
保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士
