あらためて知る「制震」のすごさ|今住宅に制震が取り入れられています
住宅など建物の地震対策には、耐震のほかに制震や免震といった技術があります。
「耐震住宅」「耐震等級3の家」など、住宅の耐震性は多くの人が知るところですが、今それに加えて「制震」を取り入れた住宅が増えているのはご存知でしょうか。
今回のコラムでは制震の特徴やメリット・デメリットをお伝えするとともに、住宅への制震の取り入れ方などご説明します。
住宅に万全の地震対策を施されたい方、これから家を購入するご予定のある方、とにかく地震への備えについて知りたい方、またお客様へ安全な住宅を提供する側の方もぜひご一読いただき、制震のすごさを再確認しましょう。
・制震について知ることができます。
・耐震だけでは不十分な面への対策に制震が有効であることがわかります。
・住宅へ制震がどのように取り入れられているかがわかります。
目次
建物の地震対策の三本柱は耐震・制震・免震
住宅や大型建造物など、建物の地震対策には「耐震・制震・免震」の3つがあります。
まずは耐震と免震について特徴をご説明します。
耐震とは
耐震とは文字通り、建物そのものの強度を向上させることで地震の揺れに耐えられるようにする技術のことです。
一般的な木造住宅では耐力壁を増やす、柱や梁を太くする、柱と梁の接続部を強固にする、筋交いを入れるなどによって建物の耐震性を高め、地震による建物の崩壊や損傷を防ぎます。
耐震は日本で最も広く採用されている建物への地震対策であり、建物の地震対策の基本として戸建て住宅から大規模建築物まで取り入れられています。
また、現行の建築基準法では建物に対して耐震等級が1以上であることが義務づけられており、それに基づいて建てられた住宅や建築物は、
○ 震度6強~7程度の数百年に一度レベルの地震ではすぐに倒壊や崩壊をしない
○ 震度5程度の数十年に一度発生する地震ではすぐに住宅が損傷しない
といった耐震性を満たしています。
ただし、耐震には地震が繰り返されることによって揺れによるダメージが建物に蓄積されてしまうという側面があります。
耐震等級について詳しくは次のコラムをご参考下さい。
免震とは
免震とは、建物と地盤の間に免震装置を設置して地震の揺れを建物に伝えないようにする技術のことをいいます。
免震の場合は建物と地面を断絶しているため地震が発生しても建物が揺れることはほとんどなく、比較的大きな地震に優れた効果を発揮します。
一般の戸建て住宅にも一部取り入れられていますが、設備が大掛かりな点や費用が高い点、戸建て住宅での技術者が限られている点などから主にマンションや商業施設、複合ビルなどの高層ビルや大型建築物に用いられています。
制震とは
では今回のテーマである制震には、どのような特長やメリット・デメリットがあるのでしょうか。
制震とは
制震とは建物に制震装置を設置し地震の揺れを吸収して抑制する技術のことで、制振と呼ばれることもあります。
小さな地震から大規模な地震まで対応しており、繰り返しの地震に対しても効果するのが特徴のひとつです。
制震装置には主に制震ダンパーが用いられますが、制震ダンパーにはオイル・ゴム・鉄鋼などの種類がありそれぞれ設置箇所や設置方法等が異なります。
制震の技術は一般的な戸建て住宅からマンションや複合施設などの高層ビルまで採用されており、「東京駅」「東京スカイツリー」「あべのハルカス」などでも用いられています。
新しいところでは今年の9月、「恵比寿ガーデンプレイスタワー」に大型制震装置を設置する制震リニューアル工事が完了し、最新鋭制震ビルとなったニュースもありました。
制震装置を用いた性能試験の結果
制震では制震装置が地震の揺れによるエネルギーを吸収することで建物に伝わる地震の揺れを小さくし、建物の変形を大きく低減します。
そのことをよく示す、『震度7相当の地震の揺れを想定した「起振器」による実棟性能試験の結果』をご覧ください。
こちらは在来軸組工法・2×4工法の実棟で制震ダンパー設置前後の変形を計測し、震度7相当時の変形量をシミュレーションしたものです。
こちらの性能試験結果から、制震装置である「αダンパーExⅡ」を設置することによって設置前より変形を約1/2に低減することが確認されました。
また、在来軸組工法・2×4工法を問わず効果が発揮できることも確認されています。
制震のメリット・デメリット
制震のメリットとデメリットをまとめると次のようになります。
【メリット】
- 余震など繰り返しの揺れにも効果を発揮する
- 建物に伝わる地震の揺れが小さい
- 建物内部にある家具などの転倒や損傷をある程度小さくすることができる
- 地震後のメンテナンスがほとんど不要である
- 免震と比較してコストが安い
- 台風などの強風にも効果を発揮する
- 間取りの制約がほぼない
- 制震装置によっては既存住宅にも設置が可能
【デメリット】
- 建物内部にいた場合、地震の揺れは感じる
- 耐震工法に比べて、若干コストが高い
- 地盤が軟弱な場合は設置できないことがある
今「耐震+制震」の住宅が増えている
さて、先にもお伝えしたように耐震は建物の地震対策の基本であり、日本で最もメジャーな優れた技術です。
躯体が強固になれば耐震性はアップしますが、繰り返し受けてしまったダメージはどうしても建物に蓄積されてしまうという弱点があります。
じわじわと建物にたまったダメージは、いずれ新たに地震が来たときに建物の倒壊や大規模損壊につながってしまいます。
このような耐震の弱点が補えるという点で、最近は耐震に制震をプラスした住宅が増えています。
繰り返しの揺れに効果を発揮する制震の技術を取り入れることで、耐震による建物の頑丈さと建物へのダメージを低減する効果の両方を手に入れることができるからです。
耐震性の高い住宅と制震の技術は相乗効果によって地震に高い効果を発揮することができるのです。
大手ハウスメーカーでも取り入られている「制震」
耐震住宅がデフォルトとなっている今、大手ハウスメーカーでも制震を取り入れているところが増えています。
次に挙げているのは、制震を取り入れているハウスメーカーの一例です。
○住友林業(木造):耐震構造+オリジナル制震装置「地震エネルギー吸収パネル」
○ミサワホーム(木造):耐震構造+オリジナル制震装置「MGEO」
○アイフルホーム(木造):耐震構造+オリジナル制震システム「イーバス」
○タマホーム(木造):耐震構造+オリジナル制震装置「タマホームオリジナルダンパー」
○トヨタホーム(鉄骨):耐震構造+オリジナル制震装置「T4システム」
○積水ハウス(木造・鉄骨):耐震構造+オリジナル制震構造「シーカス」
○パナソニック ホームズ(鉄骨):耐震構造+オリジナル制震装置「アタックダンパー」
○旭化成ヘーベルハウス:耐震構造+オリジナル制震装置「ハイパワードクロス」「サイレ」「ハイパワードクロス」
(※2022年11月調べ)
木造や鉄骨など構造の違いはありますが、このように耐震とあわせて制震の技術が一般の住宅へも取り入れられ始めており、やはり優れた耐震性にプラスして制震が欠かせないものとなりつつあることが窺い知れます。
マイホームに制震を取り入れるには
ではマイホームに制震を取り入れたい場合、制震技術を取り入れているハウスメーカーで家を建てるしか選択肢はないのでしょうか。
答えは「ノー」です。
制震装置の種類によっては、新築住宅・既存住宅を問わず制震装置(制震ダンパー)を設置することが可能です。
もちろん個々の種類に応じた設置条件等はありますが、自分たちの建てたい住宅にプラスαの地震対策として、各メーカーから開発されている制震装置(制震ダンパー)を設置することができます。
地震へのリテラシーが高い方であれば、マイホームをお探しの際や購入後でも、
「この工務店の家がとても気に入っているが、装備の選択肢に制震がない…」
「もう住宅の耐震性だけでは不安」
「中古で購入した住宅に制震技術を設置したい」
といったお考えをお持ちのことでしょう。
また、制震に関するオリジナル技術のご準備がない工務店様やハウスメーカー様、建築事務所様の側からみた場合にも、このようなお客様へのニーズにも制震装置(制震ダンパー)の設置ということでお応えすることが可能です。
もちろん新築住宅への後付けや、リフォーム時に設置することもできます。
制震装置(制震ダンパー)の詳しい施工例や選び方をご覧になりたい方は、次のコラムもご参照ください。
まとめ:これからは「耐震+制震」の時代
日本では今なお、全国のいたる所で地震が多く発生しています。
南海トラフ巨大地震や首都直下型地震など、今後発生することが確実視されている大規模地震も数多くあります。
私たちは自分自身や家族を守るために、財産を守るために、建物の地震対策への知識を常にアップグレードする必要があるといえます。
日本の素晴らしい技術力によって、これからの住宅は「耐震」だけでなく「耐震+制震」の時代になるのではないでしょうか。
耐震で建物を強く、そして制震で余震などの繰り返される地震にも強くし、より安全で安心な住まいを手に入れましょう。
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- 120年の製品保証とメンテナンスフリーの実現による耐久性の高さ
- コストパフォーマンスの高さ
- さまざまな研究機関などで実施した実証実験による信頼性
- 18,000棟以上にもおよぶ採用実績
次の実証実験結果をご覧ください。
耐震工法で建てられた住宅に制震ダンパー「αダンパーExⅡ」を設置することで、柱の変位量が最大55%低減できることがわかります。
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