免震と制震を取り入れた戸建てとは?メリットやデメリットをご紹介

免震と制震を取り入れた戸建て

地震の多い昨今、耐震性など戸建て住宅への地震対策に関心がある方は増えていることと思います。

その一方で、建築物や一般の戸建て住宅に取り入れることのできる地震対策には、「耐震」だけではなく「免震」や「制震」があることはあまり知られていません。

そこでこの記事では「免震」や「制震」に注目し、それらの特徴や、対策を取り入れた戸建て住宅メリットとデメリットなどについてお伝えします。

この記事を読んだらわかること

・戸建て住宅にも免震や制震の機能は取り入れることができる。
・免震と制震にはそれぞれメリットとデメリットがある。
・一般の戸建てに取り入れやすいのは制震である。

地震対策には耐震・免震・制震がある

耐震・免震・制震

建築物や一般の戸建て住宅に取り入れることのできる地震対策について、地震の多い日本では長年研究されてきました。

近年の建物に対する地震対策としては、よく知られている「耐震」のほか、「免震」と「制震」が挙げられます。

一般的に「免震」や「制震」は高層ビルなど大きな建物に活用されているイメージがあるかもしれませんが、一般の戸建て住宅にも取り入れることが可能です。

取り入れる建物の構造に「耐震」性能が十分にある場合、 「免震」や「制震」はその効果を最大限に発揮することができ、地震の被害をさらに小さくすることが可能となります。

耐震」とは?

耐震構造

「免震」と「制震」の特徴をお伝えする前に、いまやメジャーとなっている「耐震」について再確認しておきたいと思います。

「耐震」とはその名の通り、「揺れに耐える」ことをいいます。

地震の揺れを受けても倒壊しない強度をもつ構造にして建物を頑丈にするという、地震対策では基本的かつもっともポピュラーな技術です。

壁・床・天井・梁などの構造材を筋交いや構造用合板、金具などを使用して強固に一体化することで地震の揺れに耐え、倒壊などの被害を避けたり戸建て住宅や建物の内部にいる人を守ります。

耐震に関しては1981年に建築基準法が耐震性を高めるように改正されて以降、品確法の制定などもあり、1981年以降に建てられた建物や戸建てのほとんどは耐震住宅となっています。

<参考コラム>耐震等級3で安心?制震ダンパーで耐震等級プラス制震対策がおすすめ

免震」とは?

免震構造

「免震」とは、地震による「揺れを伝えない」ようにすることをいいます。

建物と地面の間に「免震装置」といわれる積層ゴムやボールベアリングなどを入れることによって建物と地面を切り離し、地震の揺れを分散させて建物に伝えないようにします。

3つの地震対策の中で最も優れた効果を発揮するといわれています。

免震を戸建てに取り入れるメリット

免震を取り入れるメリット

免震を戸建て住宅に取り入れることによって得られるメリットには、次のようなことが挙げられます。

揺れが建物へ直接伝わらない

まず免震装置を設置することで地面と建物が切り離されるため、地面の揺れが建物へ直接伝わらないというメリットがあります。

地震が発生すると免震装置が作動し、地震の揺れやエネルギーを分散させて建物に伝わる揺れを軽減するため、建物がほとんど揺れません

揺れが地面から直接建物に伝わらず揺れ自体も軽減されるため、免震のない建物や戸建て住宅と比較して倒壊リスクが低くなります。

家具や大型家電の転倒を防ぐことができる

地震で恐ろしいのが、家具や冷蔵庫などの大型家電が倒壊し下敷きになったり、避難進路をふさいだりすることです。

しかし免震を取り入れた戸建てなどの建物では揺れが一定の大きさ以下に抑えられるため、建物内部の家具や家電の転倒リスクも低減することができます。

免震を戸建てに取り入れるデメリット

免震を取り入れるデメリット

このように優れた「免震」ですが、戸建てなどの建物に取り入れるにあたってデメリットもいくつかあります。

コストが高い

優れた効果が期待できる免震ですが、他の2つと比較して導入コストが高いというデメリットがあります。

なぜなら免震構造にする場合、基礎の段階で免震装置などの仕組みを取り入れなければなりません。

住宅の大きさや形状にもよりますが、一般的な戸建てに導入するには300~600万円程度かかると言われています。

施工できる業者が限られている

戸建て住宅を免震構造にしたいと思っても、戸建てに多い木造住宅に適した免震装置を取り扱っている業者の数は余り多くありません。

また、比較的新しい技術でもあるため、施工できる業者自体が限られているというのもデメリットとして挙げられます。

地震以外の災害に効果を発揮しづらい

地震以外にも台風や豪雨など自然災害は多くあります。

台風時に吹き付ける強い横風も、戸建て住宅に対して揺れを起こす場合があります。

しかし免震構造は地面からの揺れにのみ対応しているため、強風による揺れへの効果は期待できません

地下室が作れない

戸建て住宅に免震構造を取り入れた場合、地下室をつくることができません

もしもご自宅に地下室をつくりたいと考えている場合は、この点はデメリットとなります。

「制震とは?

制震構造

制震とは、地震の「揺れを吸収する」ことをいいます。

床や筋交いなどの構造材の一部に粘性の高いゴムや鋼材、オイル等を使用した制震ダンパーといわれる「制震装置」を設置し、地震によるエネルギーを吸収して抑制します

地震エネルギーを吸収することによって揺れを低減し、建物の倒壊や損壊を防ぎます。

制震を戸建てに取り入れるメリット

制震を取り入れるメリット

制震を戸建て住宅に取り入れることで得られるメリットには、次のようなことが挙げられます。

耐震構造の弱点を補うことができる

先にも少し触れましたが、1981年以降に建築された戸建てなどの建物は耐震構造である場合がほとんどです。

しかし耐震構造の場合、筋交いや金具などで頑丈にしている分、地震のエネルギーや揺れやを逃すことができず、許容量を超えると損壊する恐れがあります。

また、負荷が蓄積されるので、繰り返しの揺れに弱い可能性が高くなります。

このような耐震構造の住宅へ制震を取り入れることで、エネルギーを吸収して逃す場所をつくったり建物への負荷を低減できるため、耐震構造の弱点をカバーすることができます

<参考コラム>【耐震住宅なら安心?】耐震構造の弱点と解決策

新築・既存を問わず取り入れることができる

制震装置のメインである制震ダンパーは、新築の戸建て住宅に限らず、既存の戸建て住宅への設置も可能です。

特にオイルダンパーの場合小型化が進んでおり、比較的容易に設置することが可能です。

免震と比較してコストを抑えることができる

先述の通り、戸建て住宅に免震を取り入れる場合には高いコストがかかってきます。

一方制震装置の設置などによって戸建てに制震を取り入れる場合、免震を取り入れる場合と比較して導入コストを抑えることが可能です。

地震以外の揺れにも効果を発揮する

免震では期待できなかった強風などによる揺れに対しても、制震では効果を発揮することができます。

また、地震の際に周りの建物から来る共振による揺れの増幅も防いでくれます。

制震を戸建てに取り入れるデメリット

制震を取り入れるデメリット

一方で戸建て住宅に制震を取り入れた場合、デメリットも存在します。

地盤が弱い場合は導入が難しい

制震装置は建物に設置するため、土地の地盤自体が弱いと効果が発揮できないため導入が難しい場合があります。

<参考コラム>強い地盤について、微動探査とは?【地震に負けない住まいづくり】

建物の中では揺れを感じる

制震の場合、免震のように地面と切り離すわけではないので、建物の中に居ると揺れを感じます

そのため、家具や大型家電の転倒防止にはあまり効果がなく、家具の固定など自身で転倒防止の対策をとっておく必要があります。

建材や工法によって相性がよくないある場合がある

制震を取り入れたい戸建て住宅の建材によっては相性がよくないものや、制震装置の設置ができないものがあります

一般的に制震装置と相性が良いのは、木造などの軽くて構造が軟らかい素材でできた建物です。

鉄骨造などの重くて堅い建物とは相性がよくなく、木造でも特殊な構造の場合は設置が出来ないケースもあります。

まとめ:戸建て住宅に取り入れやすいのは「制震」

地震対策に取り入れやすい制震

一般の戸建て住宅の地震対策には「耐震」だけでなく「免震」や「制震」があることについて、特徴等をまじえてお伝えしました。

それぞれのメリットやデメリットを考慮したうえで、免震と制震を比較した場合、戸建て住宅に取り入れやすいのは「制震」であるといえます。

主な理由として、コストが免震よりも抑えられる点と、耐震住宅との相性がよい点が挙げられます。

特に耐震構造の住宅が主流の現代において、耐震住宅の弱点を補いつつ建物の倒壊リスクを低くできるというのは大きなアドバンテージといえるでしょう。

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トキワシステムの制震ダンパー「αダンパーExⅡ」よくある質問

監修者情報

株式会社トキワシステム

株式会社トキワシステム

制震ダンパー・地震対策の情報について発信しています。
トキワシステムが提供する制震ダンパー『αダンパーExⅡ』は、地震から建物を守り、住まいの安心と安全をご提供いたします。

保有資格
・二級建築士
・フォークリフト運転技能者
・木材加工用機械作業主任者
・第二種電気工事士

受賞歴
・GOOD DESIGN AWARD 2021